マイナビは、マイナビニュースの中で主にBtoBビジネス領域を扱っている「企業ITチャンネル」「テクノロジーチャンネル」「IT Search+」を分離し、新たなメディア「TECH+」として2/1よりにリューアルオープンする。
リニューアルに関する資料はこちら
なお、2/1のリニューアル時点では広告メニューや仕様に変更は無い
「スラド」「OSDN」を運営するOSDN社は、その事業を2/1付で「アピリッツ」に譲渡した。
アピリッツ、OSDN株式会社の事業譲受のお知らせ [プレスリリース]
今後、OSDN社の組織は、アピリッツの「OSDN部」として存続する。
将来的な発展性を考えた上での判断かと思います。
シナジー効果で面白いコトが出来るといいですねー🎵
人も企業もイキモノだから、仕舞い方も色々。
新生「スラド」「OSDN」に幸多かれと願う!!
ということで、「日経xTECH」は本日からスタートです。
http://tech.nikkeibp.co.jp/
現在、有料会員限定記事も数日間の期間限定で読めるようになっていますが、これはオープン記念の特例措置なのかな？
※2/26追記 「有料会員限定記事」には期間限定で公開から数日間は誰でも読める記事と、有料会員登録をしないと公開当初から読めない記事があるね。
「創刊」と言われると少し違和感がありますが......。
創刊キャンペーン実施中
「早トク！4月末まで無料！」※無料期間のみの利用はできないので注意
統合サイトとなり、間口を大きく取った事で各分野の多彩な記事に触れることができるようにはなったけれど、専門記事に行き着くまでのナビゲーションが大変になってしまうと専門サイトとしては難しい。
今時は、サイトTopから律儀に閲覧する読者はそう多くないから、イイのか？
日経BP社は、本日、「新メディア&イベント発表会」を実施した。
従来、存在していたBP社の総合ポータルサイト「nikkei BPnet」は11/30を以てサービス終了となっているが、今回、新たに技術情報系総合サイト「日経 xTECH(日経クロステック)」を2/13にオープンする。
この展開を理解するためには、BP社が近年行ってきた組織改編/機構改革を多少は踏まえる必要があるが、現状、BP社の展開するメディアは大きく3つのカテゴリーに分かれて運営されている。
その分類は、旧来の「電子・機械局」や「コンピュータ・ネットワーク局」「建設局」というような分野ごとに細分化された括りからは離れて、現在は「日経ビジネス」を筆頭とする「経営情報メディア」、「ITpro」などの「技術情報メディア」、「日経トレンディ」など市販誌を中心とする「生活・サービスメディア」の3つのグループとなっている(なお、日経パソコン・日経PC21・日経ソフトウェア・日経Linuxも、今は「生活・サービスメディア」所属)。
今回の「技術情報系総合サイト」は、各分野にクロスオーバー化する技術発展をフォローするために上記の「技術情報メディア」傘下の各メディアを再編して統合したWebサイトを構成するものとなる。
20以上の専門サイト、120名の専門記者を融合し、「テクノロジーでビジネスを牽引するリーダー層に向けた最強のメディア」を「日経 xTECH」は目指す。
さらに、従来は「ITpro EXPO」の名称を冠して、10月に実施してきたイベントも「日経 xTECH EXPO」に改称し、IT系以外にも製造系・建設系からデジタルヘルス系までの幅広い技術情報系専門展を併催するイベントとする。
また、リード生成サイト「ITpro Active」も、2月に「xTECH Active」へ改称し、7月以降は製造系・建設系にも対応したサイトとして行く予定。
その他、上記、「日経 xTECH EXPO」とは別に７月には「人手不足対策展」やインバウンド向けを拡大した関連展示会「グローバルビジネスサポート」「海外&インバウンドマーケティング」「グローバル人材」などの展示会もイベント事業局により開催される。
今回の発表会では、さらに一つの新媒体も発表されており、
マーケティング系の新媒体「日経XTREND(日経クロストレンド)」も4/2のスタートと発表された。
従来からある広義のマーケティング系媒体(日経トレンディ・日経デザイン・日経デジタルマーケティング・日経ビッグデータ・日経トレンディネット)の力を結集し、こちらもクロスオーバー化する消費者嗜好や製品需要に応えるべく「マーケティングで新市場を創出する人たちへ」「新市場、商品企画開発、マーケティングの最先端情報を提供する」。
事例・ケーススタディには特に注力し、過去記事を含めたデータベース化を行うそうだ。培った予測・調査・分析による独自視点による情報提供に期待したい。
11月に実施しているイベント「TRENDY EXPO」も「日経XTREND EXPO」に改称しパワーアップを図る予定。また、紙媒体での展開も構想には含まれている様子(コントロールド・サーキュレーションによる？？)。
まずは本日の発表会の内容を簡単にお伝えした。後日、追記したいと思う。
すべてがクロスする...のは実感として判るのだが、
各種技術は専門性を突き詰めたり、判りやすさを追求すると実はクロスしない面もあるので、その辺りは各カテゴリーの記事の中で深めて行ってもらえれば良いのかなと思います。
技術情報グループの中でも、電子カルテや画像診断などを代表とするデジタルヘルス領域を除く医療従事者や調剤薬局・薬剤師を対象とする「医療系」は、今回の「日経 xTECH」には含まれていない事は留意しておきたい所。
日経BP社は、AWS(Amazon Web Services)とMicrosoft Azureに特化した技術情報を提供するニューズレター「日経クラウドファースト」を4/20に創刊する。
http://itpro.nikkeibp.co.jp/NCF/index.html
月刊のニューズレターの他、週刊のメルマガ、随時更新のWebサイトで構成。
ニューズレターはA4変型 約32P程度を予定。毎月20日発行。
購読料は税込みで1年=12冊：64,800円。
ニューズレター形式の刊行物はBP社では増えてきていますが、
(3/22創刊の「日経FinTech」もあったね...)
数千部の部数で収支が成り立つように設計するのも大変です。
高価な購読料に見合った情報提供を期待しております♪
ITmediaでは、本日4/4より、従来「モノづくりライブラリ 」から「TechTarget」に誘導して行っていた製造業向け製品のリード取得サービスを統合し、「製造業のための製品・サービス情報サイト
Tech Factory (http://techfactory.itmedia.co.jp/) 」としてスタートさせた。
後ろのシステムは「TechTarget」のままなので、レポートなどの仕組みに変わりはない。
マイナビ出版が発行する「WD (Web Designing)」は、4月発売の5月号より刊行ペースを現在の月刊から変更し隔月刊化する。
Webデザイン・クリエイティブ専門誌から「WD」の略称を掲げ、従来の「デザイン」領域に加え、「Webマーケティング」「デジタル・ネットビジネス」領域を扱うようにリニューアルを行ったのが昨年の8月。
Webメディアの「WD online」も本格稼働となるタイミングで雑誌は隔月刊化することとなる。
Webメディアと紙メディアの両輪を以って、新編集長の下、新たなスタートを切る。
紙にしかできない事もあり、Webでやるべきこともある。
今や両方のメディアを持てる編集部は恵まれていると思うので、頑張って欲しいよね♪
OSDNは、「Slashdot Japan」(http://slashdot.jp/)と
「SourceForge.JP」(http://sourceforge.jp)のメディア名称を5/11より変更し、日本独自の新ブランドで展開していくことを発表しました。
OSDNプレスリリース:Slashdot JapanならびにSourceForge.JP、サイト名称変更のお知らせ
「Slashdot Japan」の新名称は「スラド」http://srad.jp/
「SourceForge.JP」の新名称は「OSDN」http://osdn.jp/
※osdn.jpは、従来は会社サイト(5/11以降 会社サイトは http://osdn.co.jp/ に)。
今回のライセンス契約解消に伴うメディア名称変更は、本家側の方針が度々の買収により変質してしまった事に拠るところが大きいと思われます。
既存ドメインも当面は維持する方針とのことなので特に問題無いッス。
今後もアレゲに頑張るのであった。
日経BP社は新媒体「日経ビッグデータ」を3月に創刊する。
「日本初にして唯一のビッグデータ専門月刊誌」を標榜。
2014年1月より社内組織「日経ビッグデータラボ」を設立、2月には先行してWebサイトをオープン、3月には36ページ構成の月刊ニューズレターを創刊する。
「Webサイト×月刊ニューズレター×年4回の読者フォーラム/セミナー」によって、ビッグデータ活用が必須となる時代に相応しい情報提供をユーザ企業のビジネス層に向けて行う。
アドバイザリーボードの結成や読者フォーラム/セミナーなどを通して、共に考え、議論し、「共に創っていく」ことをコンセプトに掲げている。
次世代Web開発技術のハイレベルな記事を提供する「Build Insider」本日オープン。
http://www.buildinsider.net/
従来、@ITのWindows InsiderやInsider.NETの編集業務を担ってきた「デジタルアドバンテージ」による新しいWebメディアが立ち上がりました。
バナー広告収益に依存しない運営スタイルにも挑戦して行く様子です。
元アスキーのスタッフが多い、デジタルアドバンテージの新Webメディアが「アスキークラウド」発売と同じ日にオープンというのも奇縁というか面白い。
私は...元贋ソフトバンクだけどさ w
本日、日経BP社「ITpro リニューアル発表会」が行われました。
ポイントは大きく2つ「スマートフォン対応」と「ソーシャル対応」。
スマホ対応の施策としては、「ITpro Smart」を本日オープン。
単なるスマホ最適化サイトではなく、有償ユーザには記事全文の閲覧の他、オフライン閲覧を可能にするキャッシュ機能やクリッピング機能が提供される。
リード・ジェネレーションを提供する「ITpro Active」も本日よりスマホ対応。
日経コンピュータDigitalのスマホでの購読にも6月より対応する。
ソーシャル対応の施策としては、7月よりITproの構成要素にFacebookの「いいね!ランキング」などFacebookやTwitterとのSNS連携を強化。また、Topページの記事ユーザインタフェースも「タイムライン 24hrs」と銘打ちタイムライン風に変更する。
会員数もICTサイト初の100万人が達成間近となり、ITpro Activeも好調。
手が付いていない問題点が無いわけではないけれど、これからのメディアとして時代の流れに対応すべく実施する喫緊のリニューアルかと思います。
とりいそぎ。
説明資料などは、月曜日にhttp://adweb.nikkeibp.co.jp/adweb/を参照
先日、日経BP社で行われた電子・機械局 発表会の内容をカンタンにかいつまんで。
3月にグランドOPENした「Tech-On!モール」の紹介がメインでした。
こちらの「Tech-On!モール」は「モール」という位で、会員企業となることでTech-On!の中の専用コーナーに企業情報(PDF資料も登録可能)やPR記事を掲載する事ができるサービス。
年会費は60万円と非常にお得です。すでに20社が利用中との事でした。
詳細な資料などは⇒こちら
ソーシャルメディアやオウンドメディアの勃興によって、既存メディアは相対的に地盤沈下している状況ですので、日経BP社といえども「軒を貸す」ように見えるメニューも開発せざるを得ない...という見方もできるのかもしれません。
利用する企業側にとっては、なかなかメリットの多いサービスだと思います♪
◆ITproの2月アクセスデータ
http://adweb.nikkeibp.co.jp/adweb/wad/doc/itp_pv201202.pdf
◆ITmedia/@ITの2月アクセスデータ
http://corp.itmedia.co.jp/corp/ad/pdf/pv_1_1330680306.pdf
ちょっとばかり放置気味でございますので、定点観測。
両方とも超安定の巡航運転。
11月の数値と較べていて、@ITのフォーラムの中にPV数もUB数がまったく同数というフォーラムが複数あるのです......もはや新着記事も追加されない準アーカイブモードのフォーラムと思われますが...見に来てるのは人間なのか？
@ITは遠からず再編リニューアルされるのではないかと思います。
本日、BP社の「ITpro Active」の説明会が行われました。
リードジェネレーションサービスの基盤である「ITpro Active」は、10/5にオープンしましたが、行動履歴を活用したレーティング情報(スコアリング情報)の付加提供を開始するにあたり、現状の報告と今後の展開を説明してくれました。
一番に感じるのは、「かなり本気で『TechTarget』を追撃する」つもりであること。
TechTargetの方も、ITpro Activeの動きに合わせて機能強化を打ち出していますが、ITpro Activeの方も機先を制すべくサービス拡充を図って行くでしょう。
以前のBP社が行っていたリード提供サービスは、どこか「その場しのぎ」の所があり、会員リストも「BPパスポート」のデータを利用していましたが、リード情報として提供するには内容・質ともに不十分な所がありました。
その点も「ITpro Active会員」として、新たに会員登録データを確保することで乗り越えていますし、簡単な製品情報のみだったコンテンツも雑誌記事/ITpro記事の転載や提携した日経プレスリリースなどを用いて厚みを増しています。
そして、「ITpro Active会員」は47万を超え、「TeachTarget会員」の3.5倍!!
編集記事を利用したリード獲得メニューもあり、ちょっとした禁忌も犯しての怒涛の攻勢はBP社の本気度を表しています。
いずれにしても、リード提供サービスは、「リストを疲弊させず、質をどう保つか？」が肝心ですから、新規募集やリストのメンテナンスにどれ位のお金と手間を掛けるかが中長期的には大事になってくる筈なので、消耗戦を戦うのであれば、分はどちらにあるのかな？という感じです。
また、会員側にも何かもっと具体的なメリットを付け加える必要もありそうです。
この事業を行うのが「メディア企業」なのか？「リスト販売企業」なのか？
それは判りませんけれど......みんな、ゴハン食べないといけませんしね。
ITpro Active 各種資料
※説明会資料==上記ページの一番下に追加されました。
◆関連記事
2011年07月07日 日経BP社 ITpro新サイト発表会
2011年11月02日 アイティメディア TechTargetジャパンを強化へ
◆ITproの11月アクセスデータ
http://adweb.nikkeibp.co.jp/adweb/wad/doc/itp_pv201111.pdf
◆ITmedia/@ITの11月アクセスデータ
http://corp.itmedia.co.jp/corp/ad/pdf/pv_1_1322820173.pdf
IT系2大サイトの定点観測...一応、毎月のデータは取ってあるのです...。
至極、安定した巡航状態にあり、特筆すべき事は無いかなー。
良く言えば安定、悪く言えば沈滞...。
昨日、アイティメディアが実施した「Media Innovation Forum 2012」に合わせて、TechTargetの強化方針が示されました。
新たに追加されていくサービス群は「アクティビティ・インテリジェンス」と呼ばれ、従来の獲得リードの精度を上げて行く物が中心となるようです。
手始めに「スコアリング」機能の試験運用を開始した事がアナウンスされました。
日経BP社が「TechTarget」に対抗すべく開始した「ITpro Active」は、2012年からリード情報に「レーティング情報」を付加するオプション・サービスを開始する予定になっていますので、その機先を制すべく「TechTarget」も提供サービスの強化に乗り出したカタチとなります。
新サービス提供のためのシステム開発や運用には、相応のリソースが必要となるでしょうが、「TechTarget」と「ITpro Active」が競い合うのは、利用側にとっては歓迎すべき事ですね。
「毎日コミュニケーションズ」は、明日10/1に社名を「マイナビ」に変更するが、
現在の社名の略称を冠していた「マイコミジャーナル」は、11/8(火曜日)「マイナビニュース」にリニューアルされます。
http://news.mynavi.jp/
◆マスコットキャラクターの名前募集キャンペーンやってます。
ホッキョクグマらしいです。
◆ITproの6月アクセスデータ
http://adweb.nikkeibp.co.jp/adweb/wad/doc/itp_pv201106.pdf
◆ITmedia/@ITの6月アクセスデータ
http://corp.itmedia.co.jp/corp/ad/pdf/pv_1_1309772226.pdf
IT系2大サイトの定点観測。安定してるように見えます。以上......。
関連するトピックをついでに何点か挙げておきます。
・「ITpro Active」発表会資料がBP AD Webにアップされました。
・ITpro スマートフォン版Webページ7/20から公開開始
・メール広告のクリックカウントを標準サービスとして提供開始(8/1配信号以降)
本日、日経BP社 ITproに関連する新サイトの発表会が行われました。
「システム導入のための意思決定支援サイト」と銘打たれている、この新サイトは閲覧者には的確な製品・サービス情報を提供し、製品・サービスベンダーには「セールスリード」の提供するサイトになります。
新サイトの名称は「ITpro Active」。
サービスの開始は今年の秋を予定しているそうです。
以前からBP社には「ITpro Data 製品&サービス・データベース」を利用したリード獲得メニューが存在しているのですが、競合サービスとなるアイティメディアのTechTargetには差を付けられているのが実情でした。
その劣勢な状況を挽回し、逆転すべく開発されているのが「ITpro Active」です。
メニュー構成や価格を見ても「TechTarget」を意識しているのが判ります。
「TechTarget」と大きく異なるのは、ITpro会員の行動履歴=ITproでの記事閲覧履歴を活用してリードの質をレーティングした物の提供を考えていることでしょうか。
秋からのスタートという事で、今回の発表会では「構想段階」「実施予定」と感じる内容も多かったので、詳しい論評はしないでおきますが(近々に説明資料もUPされるでしょうし)、先行する「TechTarget」には「実績のあるホワイトペーパー等コンテンツの登録システム」、「リアルタイムでのリード取得/管理可能」という運用面での大きなアドバンテージがあるので、「BP社CN局として、そこをどう思っているのか？」が私には気になりました。
編集コンテンツもタイアップコンテンツもベンダーの手による製品リリースやカタログまでも活用したコンテキストマッチを行おうとしているようなので、縦横無尽なリコメンドや誘導を実施するための編集/編成/サイト運用は手間の掛かる物になるでしょうし、その踏み込み具合は今までのBP社のサイトの姿勢とは少し毛色が違うものです。それはサイトの設計にも関わってくる問題なので、ITproのサブサイトというよりは、将来的には独立した別個のサイトになる事を目指している事が窺えました。
そうそう、某社のリード(ジェネレーション)研究所 所長の姿を会場で見たような気がします。幻かもw
OSDNが運営する「スラッシュドット・ジャパン」の10周年記念パーティが、7/14(木曜日)に開催されます。
詳しい情報はこちらを参照して下さい。
http://slashdot.jp/slash/article.pl?sid=11/06/21/118244
これからも「アレゲ道」を貫いて頑張って下さい♪
そういえば、エフエックスも7月創業だったっけ。創業12年。
「アレゲ」は「アレ」＋接尾辞「げ」だから、「アレげ」だと思ってたが...。
どっちでもいいね。10周年 おめでとう♪
◆ITproの5月アクセスデータ
http://adweb.nikkeibp.co.jp/adweb/wad/doc/itp_pv201105.pdf
◆ITmedia/@ITの5月アクセスデータ
http://corp.itmedia.co.jp/corp/ad/pdf/pv_1_1306919104.pdf
IT系2大サイトの定点観測。
んー、特筆すべき点が...あまり無い。
テーマやフォーラムによって細かい浮き沈みはありますが、
良く言えば「安定」しているという事でしょう。
ITproへの広告掲載量は、かなり戻ったように見て取れますね。
◆ITproの4月アクセスデータ
http://adweb.nikkeibp.co.jp/adweb/wad/doc/itp_pv201104.pdf
◆ITmedia/@ITの4月アクセスデータ
http://corp.itmedia.co.jp/corp/ad/pdf/pv_1_1304937787.pdf
ちょっと間が空きましたが、IT系2大サイトの定点観測。
ITproに関しては「月間PV15000万ちょい欠け、月間UB300万」で巡航運転モードの許容範囲です。気が付くのは震災の影響と見られる「広告出稿量の少なさ」でしょうか。
ITmedia/@ITについては4月よりリニューアルを行った関係でサブサイトの名称が変わっています。「ITmedia News」を「ITmeida ガジェット」と「ITmediaニュース」に割った感じとなっていますが、アクセス数を比較してみると500万PV程を失っています。「ITmediaエンタープライズ」は「TechTarget」の伸張もあって立ち居地が微妙な気がしますね(元々、微妙という話も無くは無いけど)。
全体としては「ITmedia Gamez」を廃止した事もあってアクセス数は約1000万減少。
闇雲にアクセス数やUU/UB数を増やす時代は終わりましたが、この先、どの程度のラインを適正とするのかは難しい所ですね。現状規模の維持には相応のリソースが必要ですが、収益が付いてこなければ相当危うい。
インプレスWatchは、3/22に「スマートフォンWatch」をスタートすると発表した。
これは「Impress Watch 期間限定増刊」として設置されるもので、各種Watchからのスマートフォン関連記事の転載を中心に構成される特集企画サイトです。
と、小ネタでございます。
もはや、IT系雑誌のネタは皆無となりましたが、
電子出版の情報ポータルになる気は無いので....もう少し冬眠♪
◆ITproの12月アクセスデータ
http://adweb.nikkeibp.co.jp/adweb/wad/doc/itp_pv201012.pdf
◆ITmedia/@ITの12月アクセスデータ※最新月データ
http://corp.itmedia.co.jp/corp/ad/pdf/pv_1.pdf
年末を含む12月という事もあるのでしょうが、引き続き、減少傾向。
ITproは月間1300万PVを割り込み、月間UBも280万台から260万台になっている。
この1月から値下げをしたと言えど、他社に比べると広告単価の高いBP社Webサイトなので、広告在庫確保の観点からは月間PVを増加させる必要は無いかもしれないが、月間UBが減って行く傾向には歯止めを掛けないとマズいのではないかなー。
ITmedia/@ITも月間PVは落ち込みを見せているが、月間UBは非常に安定している。
多少の凸凹はあっても傘下サイト全般に固定読者が多いのであろう、PV数の減少は制作・編集リソースの節約に起因する掲載記事本数の減少によるとみる事もできるだろう。しかし、それも長く続くと...読者離れは免れないと思うが...読者を奪うべき競合が弱いから助けられてるよね。
◆ITproの11月アクセスデータ
http://adweb.nikkeibp.co.jp/adweb/wad/doc/itp_pv201011.pdf
◆ITmedia/@ITの11月アクセスデータ※最新月データ
http://corp.itmedia.co.jp/corp/ad/pdf/pv_1.pdf
11月は休日も多かったので、ともに微減・実質横バイといった所か。
ITproは、月間1500万PV、月間300万UBを下回るラインで巡航状態。
1300万PV、250万UBを下限にコントロールしてる感じかと思います。
先日のADフォーラムでは、1月からのレクタングル値下げも発表されました。
今まで@6円とかで......無茶苦茶高かったからね。
ITmedia/@ITでは、電子書籍の「eBook USER」がリニューアル、@ITの新フォーラム「スマソ」も立ち上がったり元気です。が、その陰で寂れてるフォーラム等もポロポロあるので(最近記事が去年だったり...)、その辺はひっそりと消えて行くのでしょう。
アイティメディアは、本日から「@IT」傘下に新しいフォーラム「@IT Smart & Social」を開設した。
iPhoneやAndroidなどのスマートフォン向けのアプリや、Twitter、mixi、モバゲー、GREEなどソーシャルメディアで利用されるアプリを中心に、Webサービス開発に携わるエン
ジニア向けた技術解説や最新情報を提供するコーナーとなる。
略称は「スマソ」。http://www.atmarkit.co.jp/fsmart/
アイティメディアは、昨日の取締役会において人員削減、不採算メディア事業の統廃合を主とする経営合理化案実施を決議した。
人員削減は、全体の1割にあたる20名程度を来年3月末を目処に実施。
不採算メディアの統廃合については、決定次第、お知らせするとの事。
今回の経営合理化によって、1.5億円のコスト削減を見込む。
◆経営合理化に関するお知らせ
Webメディア華やかなりし時代は、もう終わったんです。ぐふふ
不採算Webメディアは......どれかな？
アイティメディアは、本日より電子書籍関連情報を扱う「ITmedia eBook USER」を強化したと発表した。
ここに来てバタバタと慌しい動きが多くなってきた「電子書籍」周辺。
それだけに読者に伝えたい情報量は爆発的に増大しています。
このタイミングでの強化は順当ですね。プレスリリース
「電子書籍/電子雑誌」を「読む側」のみならず、オーサリング環境の最適解があっちこっちに日々揺れ動いている為、コンテンツを「作る側」も右往左往していますし、出版業界的には既得権益を失ってなるものかと既存出版社の動きも急激なので、タイムリーな情報提供に頑張っていただけると大変ウレシイです。
なお、マイコミの「マイコミジャーナル ブック・チャンネル 電子書籍」なども併せて参照するとより良いと思います。
また、マイコミから創刊される電子出版ビジネスを成功に導くための総合誌「eBookジャーナル」の創刊日は「11/22(月曜日)」で確定です。
みんな頑張ってね!! というか頑張ろう!! いや、頑張るよ!!
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「アイティメディアおよび子会社zoomeとオウケイウェイヴの資本・業務提携に関する基本合意について」
6/29付 プレスリリース
主に子会社「Zoome」の動画を活用した事業展開を考えているようです。
オウケイウェイヴの社長さんは変わった名前ですね。
「なんとかジン」というのは翔泳社のWebメディアの名前なのだけれど。
いつのまにか「CloudZine (クラウドジン)」というのが増えてた。
http://cloudzine.jp/
運営会社＝「ニューインデックス株式会社」となっており、「翔泳社」とは、まったく関係無いそうです。
「http://codezine.jp/」とロゴが似てる。
そうそう、来週の6/9にはインプレスWatch「クラウドWatch」が新装オープンします。
http://cloud.watch.impress.co.jp/
先日、ちょっと取り上げた「BPnetでの有償リンク掲載」の件ですが、それ相応のペナルティを課されているようで、BPnet傘下のWebサイトは「Google PageRank」が「4/10」になってしまっています。
相変わらず、「有償リンク」は掲載されたままですが......。
それでいいなら、それでいいのだと思います。
あくまで「Google」の評価なので。
インプレスWatchは、「Enterprise Watch」を6/9より「クラウドWatch」にリニューアルすると発表した。
扱い範囲が広大な「Enterprise」の冠を外し、注目の集まっている「クラウド」に専門特化する事でメディアとしての立ち位置を明瞭にし、他メディアとの差別化を図る。
URLは「http://cloud.watch.impress.co.jp/」
半年後の目標月間PV数・月間UU数は、それぞれ420万PV・40万UUと現状のEnterprise Watchの実績数とほぼ同じになっている。
アイティメディアは、本日、電子書籍関連情報ポータル「eBook USER」の開設を発表した。⇒http://ebook.itmedia.co.jp/・プレスリリース
当面は「ITmedia +D PC USER」などのアイティメディア媒体に掲載された「電子書籍」関連記事を転載して集積し、ポータル化を推し進めると思われますが、そのうち独自の記事なども掲載するようになるでしょうね。
なお、本日はもうひとつ「誠プログ」のプレスリリースも出てます。
色々と矢継ぎ早に展開してますね。
朝日インタラクティブは、CNET Japanを5/31よりリニューアルすると本日開催された発表会で明らかにした。
ほぼ4年ぶりの全面刷新。運営会社も変わり、過去に増殖したコンテンツ群の整理整頓やデザイン面の刷新を行うとともに現状に即したWebサイトへのリニューアルを5/31より行う。
かなり縦長となっていたページをコンパクトなページ・レイアウトに変更。ナビゲーション・タブも大幅に簡素化しメインの「5つ」に集約。傘下にサブ・チャンネルを配置する形となるが、記事毎に「キーワード」を付加してナビゲートを補助する(キーワード指定による広告メニュー「クロスチャンネルAD」も始動予定)。また、注目記事については「トピック」欄を新設、関連記事・関連情報を併せて一括表示する。
記事内容はネットビジネス関連に加え、エンタープライズ分野を強化。それによって、立ち位置が不明瞭となる「ZDNet Japan」については、より現場寄りのHow to系情報提供にシフトする予定との事。
読者参加型コンテンツは、従来のオンラインパネル、CNETブログなどに加えて「Twitter」を利用した物も加わる予定となっている。
その他、従来は朝日新聞社で運営していた「CNN.co.jp」を、4月以降は朝日インタラクティブに全面移管(CNN側との提携契約も含めて)する事も発表された。
元々、そんなにガツガツした所の無い会社ではありますが、朝日新聞隷下となって、一層、大人しい感じになったような気も致しました。「CNN.co.jp」は外資系企業などにパッケージで提案する際の良い武器になるかもしれませんね。
先日、月間PV数が落ち込んでると書いた「ITpro」ですが、
1月は12月からピコーンと盛り返して「17,287,791PV」の「3,285,523UB」。
月間UB数は「過去最高!!」という事になりますね。
ITmedia/@ITの方は、
ITmedia TOP+Newsの合計は「16,059,005PV」の「3,767,359UU」で前月からほぼ横ばい。
@ITも「15,099,274PV」の「2,780,786UU」とこちらも至極安定してます。
考えられる変動要因などは、また、いずれ。
一昨日の発表会で明らかになった事を掻い摘んで。
◆リニューアル実施は4月上旬(4/6予定)
◆エンタープライズ分野により注力
◆ニュース記事より特集記事など読み物を上部に配置
◆テーマサイトを再構成して9テーマ⇒5テーマ
◆重点テーマには特設サイト「Focus」を設ける
◆メルマガ改編「ITpro Enterpriseメール」を創刊
◆コンテンツの閲覧には会員登録が必須となる(記事のさわりは誰でも読める)
少し詳しく説明を補足すると
ニュースサイトとしての見え方は配置なども含めて、若干、抑え目にして、短期連載の「特集記事」や重点テーマ毎に特設ページを設ける「Focus」を追加。「Focus」は「クラウド」「仮想化」「IFRS」など四半期単位で取り上げるテーマの継続・終了を検討して行く(具体例として挙げられた重点3テーマは、各種イベントなどとも連動しているので2010年12月末までの継続が予定されているが)。
これに伴って、広告メニューにも重点テーマ毎に「Focusスポンサー」が加わる。
テーマサイトは、現在の9テーマから5テーマに改編。
「エンタープライズ(経営・情報システム)・ネットワーク・セキュリティ・ソフト開発」になる。無くなる「Windows」「オープンソース/Linux」などはサブ・テーマとして適合するテーマサイトの下に入る。
メルマガは「ITpro Reportメール」と「日経コンピュータ Expressメール」を統合して、「ITpro Enterpriseメール」を創刊する。雑誌名称の付いたメルマガという物は本当に少なくなったなぁ。
ITproのリード獲得型メニューのエントリーメニューである「ITpro Data」には、リード獲得数をコミットするメニューが加わった。
関連する資料はBP社Webサイトでご参照下さい。NikkeiBP AD Web ⇒ ITpro
「ITproリニューアルのお知らせ」
ザクッと説明するとこんな感じ。
まだまだ「クロスメディア」のお題目は生きているようで、雑誌編集部の記者は雑誌もWebもイベントもと、色々と大変な感じも致しますが......まぁ、仕方ないですね。
より「エンタープライズ」分野に注力というのは、主要な広告クライアントの向いている方向や立ち位置を踏まえれば妥当ですし、テーマを絞っていくのも、PV・UB拡大・増殖路線から転換し、ある程度のPV・UB規模は保ちつつコンテンツの質、閲覧者の質を上げて行こうという意思の表れかもしれません。
それが一番端的に表れているのが、「会員制の本格導入」でしょう。
BP社の会員登録は簡便な「BPパスポート」が基盤になってきたので、取れるプロファイルが限られていましたが、「ITpro会員」になる場合にはプロファイルを「追加登録」する必要がありますので、今後は、すべての記事の閲覧は「ITpro会員」にのみ許される形となれば、リード獲得型メニューや行動ターゲティングのような広告メニューの改良・開発に留まらず、少なからず、コンテンツの質的向上にも直結する物と思われます。
広告屋としての意見を少し足すと、ITproの広告メニューはPV単価の極端に安いもの(今週のトピックス 想定＠0.2円、サイドスクエアバナー 想定＠0.3円)と時代錯誤的に高いもの(テーマ指定レクタングル ＠6.5円)が混在していて、ちょっとヘンチクリンです。
部数が激減しても定価を下げるという文化の無い「雑誌」に慣れているのは判りますが、「Webメディア」は違うので、常に実情に沿った価格改訂を行い、整合性のある広告メニューの提供をお願いしたいです。
昨日、「ITproリニューアル発表会」と「ITpro EXPO」などの「展示会開催発表会」が併せて実施されました。
まず、2010年の展示会については、「ITpro EXPO 2010」は10/18から3日間、東京ビックサイトで開催される。昨年は別途開催された「Security Solution 2009」と「エンタープライズ・リスク・マネジメント 2009」が統合され「Security Solution & ERM 2010」として「ITpro EXPO」と併催となる。
つまり、ICT総合展の「ITpro EXPO 2010」とセキュリティ専門展の「Security Solution & ERM 2010」が同時開催になります。
それから、「ITpro EXPO」は、展示会場でのイベント期間の前後に特設Webサイト開設・雑誌「ITpro magazine」発行・バーチャルイベントなどを継続的に実施する「100日間イベント」を今年も謳っています。
昨年、ライバルに先駆けて試験的に実施した「バーチャル・イベント(クラウド・フェスタ)」が、今年からはテーマも複数になって、立派なひとつの柱となります。
なお、バーチャル・イベントは「EXPOバーチャル」と命名されてます (^-^;
※出展申込は、原則としてリアル展示会も一緒に申し込む必要があるようです。
ここ数年、「ITpro」全般を発行人として仕切ってきた「林哲史」氏はCN局長補佐になっておられました。
Webサイト「ITproリニューアル」については、明日!!
IT系総合サイトといえば、代表格は「ITpro」と「ITmedia + @IT」。
IT系雑誌が次々と斃れ、死屍累々の様相を呈する中で、リソースを投入し、扱いジャンルの拡大を重ねて、サイト規模の拡大・増殖を続けてきた憎いヤツだ......。
が、しかし、この半年余りで様子が変わってきている。
※以下で引用している数字は、それぞれBP社とアイティメディア社の発表数値
2000年にスタートした「ITpro(スタート当時は「IT Pro」2000/08/28:日経BP社「IT Pro」詳報)」は、2008年7月に月間PV数「22,035,208PV」を記録(同月の月間UBは「2,973,240UB」)、2009年6月に月間ユニークブラウザ数「3,224,296UB」を記録した(同月の月間PVは「20,777,758PV」)。これが月間PV数、月間UB数のピークだった。
PV数は緩やかに減衰するも、PV・量からUB・質への転換を標榜し「PV」=「Page Value」とか言いながら、UB数は維持して「月間2000万PV」「月間300万UB」の線を長らく維持してきたが、昨年2009年7月(月間PV「18,956,687PV」、月間UB「2,803,506UB」)以降は月間PV数の急激な減少が続き、2009年12月には、遂に「14,812,834PV」と「1500万PV」を割り込んだ(UB数も「2,877,195UB」まで減少)。
一方の「ITmedia」「@IT」も「ITmedia Topページ」と「ITmedia News」の合計ページは、2009年6月の「20,220,363PV」から、2009年12月には「16,143,574PV」と減少し、同じく合計UU数も「4,164,916UU」から「3,716,128UU」に減少。
よりテクニカルで専門性の高い「@IT」では、2009年6月の「17,604,426PV」⇒2009年9月は「14,528,820PV」⇒2009年12月は「14,693,088PV」と推移しているが減少幅は季節的要因も加味すれば小さい。
UU数も、2009年6月「2,718,870UU」⇒2009年9月「2,454,906UU」⇒2009年12月「2,654,006UU」と安定している。
※@ITの数値には「情報マネジメント」「MONOist」「JOB＠IT」などは含まず
※発表資料に抜けている2009年6月の「@IT」数値は別途提供を受けた
以下は個人的な分析など。 (^-^;
「ITpro」の場合、「Tech-On!」や「PC online」等も、かなりPV数を減らしているので、BP社全体でのコストカットによる意図的な記事本数の削減が影響している面もあると考えられるが( ITmediaも一般社員の給与までカットして費用圧縮に必死ですが)、総合サイトのPV減少・退潮現象の根本は「広い範囲の情報を扱う総合サイト」の「トップページ」からWebサイトを巡回してチマチマと情報収集する行為が、もはや大多数の人にとって時代遅れになった事でしょう。
総合サイトよりは間口が狭く専門性の高い各種「専門サイト」は、狭い範囲に区切られているので閲覧時の情報検索性の低下もそれほどではなく、同じジャンルに興味を持つ者のコミュニティとしての存在価値も保持しているため、Webサイトを定期的に、かつ、一日数回訪問するという昔ながら形態も依然として残っていると考えられます。
「なんでもある大手百貨店の不振」と「特化型専門店の現状維持or微妙に伸張」という感じでしょうか？どこにでもあるモノなら、百貨店で買わないですもんね。
優れたWeb検索技術により、必要な情報へダイレクトにアクセスできるようになりました。トップページなんか、どうでもいいですね。メディア・ブランドにも、さしたる意味は無いですね。見つけた情報が必ずしも大手メディアのWebサイトに載っている情報でなくても、内容が信じるに足る物かの判断材料となる情報発信者のプロフィールなどは、これまた検索すれば、すぐに判りますし、Twitterでの見知ったフォロワーによるRTで引用があれば、一定の信頼がおける情報と判断することもできましょう。もはや、メディア企業の運営するWebサイトのみが情報取得の場でないのは判りきった事ですね。
Webサイト規模の拡大・増殖によって広告販売可能なPV在庫を増やし、営業守備範囲も拡げて広告収益をガンガン上げる戦略は、人的・物的リソースを投入し続けないとパタリと転倒する自転車操業のような物でしたが、ここ数年の不況によって、事実上、頓挫しました。
だからこそ、サイト規模の縮小にも多少は目を瞑ってきた訳ですが、今をときめく「読者プロファイル」を切り売りして儲ける「リード・ジェネレーション商法」も、Webセミナーやバーチャル・イベントなどの亜種・変種を投入・駆使しても限界があるでしょう。
しかし、危急存亡の時期に親会社・日経新聞のWeb/電子新聞事業の為にBP社でWebサイト運営を担ってきた人材を供出するのは......なんか違うんじゃないかね？
扱いカテゴリーを欲張り過ぎない適正規模の安定したWebサイト運営、Webサイトの実情にあったこまめな料金改訂(値下げも当然)と公正な料金適用、インディペンデントな専門Webサイトが商業ベースに乗り易い環境作り(記事提携や営業面での協力等)、そして、何よりも読者の事を第一に考える姿勢で業界全体として取り組んで行かないといけませんね。
インプレスWatchは、「BB Watch」を「INTERNET Watch」に、「Robot Watch」を「GAME Watch」に統合すると発表した。
◆インプレスWatch プレスリリース
「BB Watch」と「Robot Watch」は12/25を以って更新を終了し、過去記事はアーカイブとして残る。(★ Robot WatchのWebサイトには12/26と記載アリ)
今や「はぁ？？BB？？」って何ですか？？という感じですし、ブロードバンドってどの位の帯域幅を指すのか判然としないし、ナローバンドも同様であれば、独立サイトである意味は無いですもんね。統合は納得、納得………というか今更。
「Robot Watch」に関しては、読者層やアクセス傾向の兼ね合いもあったのでしょうが、ロボコン系と宇宙開発系の記事に終始してしまって、なかなか、ホビーの範疇から抜け出す事は出来なかったので、こちらも相応の措置かと思います。今後は遠慮せず「ホビー」に突っ走って下さい。是非、宇宙開発ネタも続けてね!!
こういうサイトの統廃合は凄く目立って見えますが、実はインプレス以外のIT系Webメディアでも内部でかなりの緊縮運営をしており、外部ライター起用の連載本数を減らしたり(外注費・原稿料を削ったり)、内部記者が執筆する編集特集も減らして社内原価も圧縮したりと涙ぐましい努力をしています。ちょっと記事を減らしすぎちゃって、月間アクセス数がガクーンと落ちたWebメディアもありました。
雑誌の休刊が続くと知ったかぶりで「時代の終焉」みたいな記事を書くWebメディアもありますが、Webメディア運営も斯様に超厳しいという事実を知っている筈なんですがね。
正式名称「ITpro EXPO/EXPOバーチャル Phase3 “クラウド・フェスタ”」
日経BP社のバーチャル・イベントが12/8より開催されている。
物は試しなので、ちょっと覗いてみました。
実際のイベントで名札を首から提げるように「所属・氏名」の判る状態で会場にログインして、セッションを聴いたり、展示ブースの担当者やイベント参加者とコミュニケーションを取ったりも出来ます。編集部企画の特設ブースには編集部の記者が常駐しているので、メッセージを送ったり、チャットもできます。
色々と機能は実装されていますが、それらは「イベントらしさ」を演出するための物なので、中核機能はやはり「Webカンファレンス」と「資料閲覧」でしょう。今回のシステムは米国ユニスフェア社のシステムを用いているとの事ですが、アイティメディアの提携した「ON24社」のシステムとの差なども気になるところです。
新奇性を謳いメディア・ビジネスとして盛り上げるには、色々と創意工夫が必要なのは判りますが、「Webカンファレンス」と「資料閲覧」だけをもっとスマートにできればイイような気もします (^-^; 率直に言うと「バーチャル・イベント」って、個人的にはビミョー？？って感じかな。
アイティメディアは、リード獲得型の各種サービスを提供する会員制サイト「TechTarget」の利用料金を来年4月より大幅に値上げする。
一番基本的なメニューである「ホワイトペーパーダウンロードサービス(リード収集期間2ケ月)」は、現在の「45万円」から「60万円」に、事例/製品レポート制作＋掲載(リード収集2ケ月)は、「100万円」から「150万円」になるなど、軒並み大幅な値上げとなる。
来年2/15に実施予定のリニューアルやシステム改修、会員プロファイルの継続的な収集/募集活動など、運営費用が嵩む事は理解できるし、現状、獲得リストの「質・量・単価」ともに他社サービスとは一線を画しており、割安感が有ったことは確かだけれど、今回の大幅な値上げによって、結果的に勢いを失うことにならないといいのだが。
基本メニューが「60万円」というのは、このご時世なかなかシンドイ。
バナー広告などが不調な中、儲けられる所で儲けないとイカンのでしょう......。
3月中に掲載開始なら現行料金適用なので、急ぐなら今のうちでーす。
(と少しは営業に協力しておくか......ネトラン誤報で叩いたし)
※「2010/04 TechTargetジャパン商品一覧」より一部抜粋
朝日インタラクティブは、、オープンソースソフトウェアやフリーソフトウェアを紹介するWebサイト「Software Re:Source」を昨日オープンした。
当初はOSSを中心に約100本のソフトウェアを掲載。今後、機能やサービスを拡充していく。
CNET Japanでの開設案内記事
少し前に話をいただいていて、勝手に「Source Forge.jp」っぽいイメージを持っていたのですが、とりあえずは「窓の杜」ライクでした。
現時点ではZDNet Japan編集部が運営を行っている形です。
今後の発展に期待させていただきます。
日経BP社は、今年も「クロスメディアマーケティングフォーラム」を開催した。
全社的な発表から、各局ごとの発表まで、合わせて20セッション。
「11:00」開始、懇親会が終わるのは「20:00」。
一日がかりの広告主・広告会社向けイベントである。
例によって「コンピュータ・ネットワーク局」関係のセッションしか参加できなかったので、ここでは軽く触れるに留めますから、詳しくは、後日、BP社のWebにて公開されるであろう資料を参照して欲しい。
◆日経コンピュータは、2010年1月に誌面強化。
◆ITproは、2010年4月にリニューアル。
・ともに、今一度、「Enterprise」に注力。
・Webセミナーやバーチャル・イベントも積極的に実施⇒12/8より開催クラウド・フェスタ
◆「日経コミュニケーション」を、2010年4月売(5月号)より月刊化
(現在は毎月1日・15日発行の月2回刊)。
今まで月刊誌にしなかったのが不思議でしたからね。合理化策として順当。
◎希望退職(総勢68名応募・12/31付で退社)に応募した前CN局長に替わって、日経コンピュータ編集部長であった「桔梗原富夫」氏が本日付でコンピュータ・ネットワーク局の局長となりました。
舵取りが難しい時期に重責にあたるのは大変ですが、頑張って欲しいと思います。
とりあえず、以上!! 懇親会の前に帰ってきちゃったから、ハラ減った!!
本日、アイティメディアによる「媒体説明会」が開催されました。
主なトピックは2点。ひとつは「TechTarget」のリニューアル。
そして、もう一つは「バーチャルイベント ON24」の提供開始です。
プレスリリース
「TechTarget」に関しては2/15に予定されるリニューアルで守備範囲を拡げる一方、サイトの細分化を行い「18のサイト」を配置する。従来はカバーしていなかった「医療IT」などの分野も扱い、より精度の高いリーチを目指す。
もっとも、2009/9現在で70,300人超とされる登録会員の拡充も急務となるが。
なお、リード獲得数をコミットするメニュー「リストROI」の提供も正式開始する。
「バーチャルイベント ON24」は、米国ON24社との提携によって実現する新規サービス。その名の通り、「バーチャルイベント」である。
「バーチャルイベント」の対義語は「リアルイベント」ではなく、「フィジカルイベント」と考えて欲しいそうだ。確かに「バーチャル」だからといって「リアル」じゃない訳では無いですな。
日米の文化の差もあるので、すんなり受け入れられるかは未知数ですが、頑張っていただきたいと思います。「セカンドライフ」なんつー物も遠い昔にありましたっけね。
その他、「TechTarget」以外のサイトからもリードを収集できるように誘導コンテンツと応募/登録フォームなどをリード件数に応じた従量制価格で提供する「フレッシュリード」などもスタートする。
先日、CNETが朝日インタラクティブになったという「記事」に、朝日新聞社の社員食堂へ潜入してみれば？とリクエストをしておいたのだが、実現したんですね。
Ziddyちゃんの「私を社食に連れてって」：朝日新聞社に入社しちゃった！？編
入口のガードマンにつまみ出される絵を見たかったんだけどな。
Ziddyちゃん「お太り」になったらしい......それは、中年◎ト◎......。
元々、華奢なお方ですから、ちょうどいいかもしれませんね。(とフォローしとこ)
ここは個人Blogと変わらなくなって来たなー。
IT系Webメディアではありませんが.........。
讀賣新聞社は医療・介護・健康情報サイト「yomi Dr.」を10/29にオープンすると発表した。病院選びの参考にできるデータを網羅した「病院の実力」。部位や症例などジャンル毎に整理された記事の読める「医療大全」の他、ニュース・コラム・ブログなどで読者の医療・介護・健康に関する情報ニーズに対応する。
一部コンテンツは有料となるが新聞紙面で連載している「医療ルネッサンス」などの記事ダウンロードも可能となるそうだ。
新聞社も必死に生き残りの道を探っている状況が伝わってまいります。
今回、病院データの収集には地方支局の力も使うようです。
広告収入を当てにした収支設計が成り立たなくなり、コンテンツ有償化の試みは各所で行われては来ましたが、上手く行った試しはまだ無いように思います。
有償情報と無償情報の切り分けは、慎重に検討して欲しいです。
簡単に有償購読を諦められてしまうのでは勿体無いですからね。
@ITなどの編集を行っているデジタルアドバンテージは、太陽光発電システムの普及を支援する個人向け情報サイト「太陽生活ドットコム」を、本日オープンした。
太陽光発電に関する基礎知識の提供や国や自治体などで行われている太陽光発電導入に係る「補助金制度」を調べられる「補助金サーチ」など、太陽光発電を考える個人ユーザに有益な情報提供を行っていく。
「デジタルアドバンテージ」は、代表の小川誉久氏をはじめスーパーアスキー編集部OBを中核に据えるIT系編集者集団で従来は@ITのWindowsフォーラムなどの編集・運営を一定の自立性を持って行ってきたが、自らが本格的なWebメディアを立ち上げるのは初めての試みとなる(しかも異分野だし)。
非常に意味のあるチャレンジだと思います。頑張って欲しいです。
個人的にもなんかできればと思います。
大手メディア企業の運営するWebサイトは規模増殖と扱いジャンルの拡大を続けた結果、専門性の低下と収益性の低下に喘いでいます。もはや、資本力のあるメディア企業でなければ、魅力のあるWebメディアを運営できないという訳では無いのに。
元@IT発行人の新野さんが立ち上げた「Publickey」や、この「太陽生活ドットコム」に続き、企画力のあるプロの編集者による専門Webメディアの立ち上げがどんどん行われて、新たな書き手達の発掘が活発に行われる事を強く希望します。
編集者も書き手も在野にある方が尖ってていいよ。
組織ばかりが大きくなって、余計な仕事に追い回されて、挙句に給与カット......orz
そんな毎日で面白いコンテンツなんか作れる訳がねぇよなー。
各所にニュースが上がっておりますので、そちらを参照下さいませ。
※シーネットネットワークスジャパンからのリリースは出ていない
◆ITmedia News 朝日新聞、CNET Japanを事業継承 9月1日から運営へ
◆CNET Japan 朝日新聞社、CNET Japan、ZDNet Japan等の事業を米CBS Interactiveより継承
CNET Japanが、朝日新聞社の発表を元に記事を書いてるのは、なかなか不思議な光景ですな。
まぁ、なんというか、Webメディアも、かなり正念場ですから、IT系Webメディアとして3番手以降の位置でこのまま続けていてもジリ貧ですし。
双方の利害が一致したという事でしょう。イイんじゃーないですかね。
上手く運営を継承できる保証はどこにもありませんが............。
一番、朝日新聞が欲しかったのは「鉄道コム」のコンテンツだったりして。
Webも雑誌も書籍もイベントも行き詰まり、クロスメディア戦略も微妙......。
どのメディア企業も、困難な時期を迎えておりますなぁ。
日経BP社ですら、切込隊長に「経済紙傘下なのに倒産まっしぐらという絶妙なポジションで映える日経BP」と揶揄されるご時世でございます。
参照エントリー:おい中川淳一郎。ちょっと待て。何だそのクソサイトは
もはや、なんでもアリですな。
昨日、日経BP社 「ITマーケティングDAY」が開催され、ITproのリニューアルなどが発表されました。
日経コンピュータの桔梗原編集部長、谷島編集長、ITproの林発行人、三輪編集長の４人によるパネルディスカッションを通して、CN局媒体の取り組みなどが説明されました。
1/1付の人事で日経コンピュータ編集長となった谷島編集長が、こういった場で登壇して話をするのは初めてだったのではないかと思います。舌鋒鋭く切り込む「反骨記者魂」は、今も健在の様子でございますが、編集長としては「シニカルな拗ね者」ノリは脇に置いて日経コンピュータは「明るく、前向きな誌面」を基本指針としているそうです。
◆「ITpro SKillUP」は5/13より「Self up」となりβオープン中
βオープンと連動して「ITpro magazine」も発行した。
グランドオープンは6月。「ITpro」の名称を冠しない半独立サイトとして運営される。
秋には就職活動をする学生向けにムック発行やケータイによるサービスも開始予定。
◆「ITpro」は7/1にリニューアル
「ITpro」＋「ITpro Data」+「Self up」に大カデゴリーを集約
「スーパーバナー」廃止など広告メニュー改訂。
◆「ITpro Data」は「製品&サービス データベース」に7/15切り替え
元々、広告小冊子「IT総覧(旧・パッケージソフト総覧)」の収録データを母体として開始された「ITpro Data(現在は「ITpro Directory -PR-」として残っている)」だが、徐々に掲載製品数を増やしてきた編集コンテンツの「製品&サービス データベース」にメインの製品情報ディレクトリに切り替える。
「製品&サービス データベース」と連動するPDFダウンロードによるリード獲得型広告メニューは半年(24週間)で20万円。
対象製品が「製品&サービス データベース」に未掲載の場合は、その都度、追加掲載という事になるでしょう。
従来から簡易タイアップメニューとして存在する「ITpro Data Scope」は「ITpro Data Special」としてリニューアル。※「製品&サービス データベース」での情報掲載の他に製品紹介用の記事広告ページが追加されるイメージ。
◆タイアップメニュー「ITpro Special」も細かい所をブラッシュアップ
誘導枠「ピックアップ・コンテンツ」の拡充やRSS配信による告知など改良スミ。
このように発表された内容はWebサイト「ITpro」に関するものが多かったのですけれど、「特番サイト」から「誌面記事」へ、さらに「Webサイトの連載記事」や「セミナー実施」へ展開などWebと雑誌の連動する「クロスメディア」推進事例や「ITpro」自身による書籍発行・イベント開催など「ITpro＝Webメディア」という枠を超えた展開例も明かされました。
こんなとこかな？
アイティメディアは「環境メディア」を本日よりスタートさせました。
環境ビジネス分野に特化した情報サイトという事なので、昨年の5月末から「Business Media 誠」のサブ・チャンネルとして開始した「ECO誠」とほぼ同じ内容ですから、然るべき時期には統合という事かもしれません。
「Business Media 誠」には4月から「ITmedia Biz.ID」も統合されますので、この春にアイティメディアのWebメディア全体で扱い範囲やブランドの調整を行い、IT系専門メディアに比べれば、まだまだ弱い「ビジネス系メディア」の充実を図りたい意図が強く窺えます。.........「ITmediaエグゼクティブ」ってまだあるんだね......あれ？禁句？
という事で「環境ビジネス」分野でも、頑張ってチョ!!
アイティメディア本社 国際ビル8Fの会議室スペースに続く床に点々と埋め込まれているランプのうちの「2つ」が切れたままなのは、環境対策なのかもしれませんなぁ......いつも気になるけど。
アレげな「slashdot Japan」に今回、本職の編集者が参画してます。
所属するメディア会社の許可を、きちんと得ての参加との事。
ハンドルネームで誰か判る人もおりますね。
旧ソフトバンク・パブリッシングの系譜であったりする感じか......。
参照記事：「/.Jに新たに4名の編集者が参加します」
こういう形で編集力の醸成や継承が行われるのもアリかもしれないなぁ。
やっぱり、好きなことで頑張りたいですし、好きだから頑張れるんですもんね。
なんか、ちょっと考えよう......。
本日、行われた日経BP社の発表会。
クライアント・広告会社に向けて主にネット・メディアの来年度戦略を発表するイベント。
貧乏ヒマなし。
半日拘束されるのは厳しかったので、詳しくは、日経BP社のNikkei BP AD Webに追ってアップされるプレゼン資料を参照下さい。
という事で、ここでは、2009年度の基本指針のみを記録します。
◆データベース活用マーケティングの深化
「コンテンツDB＋登録会員DB＋アクセスログDB」これらを統合した「統合DB」を利用して、閲覧履歴・行動履歴なども活用した時間軸に沿って展開できる深化したマーケディング提案を推進。
具体的には2009年度3月以降、「一部バナーやタイアップ・メニューの掲載レポートに会員属性の提供を開始」・「一定の月額予算額を上回る3ヵ月以上の継続的な連載タイアップ展開については、過去にその連載タイアップを閲覧した会員に対しコンテンツ更新をお知らせするターゲティングメールを配信」・「参加したセミナー、特定広告の閲覧者なども対象とできる、よりきめ細かいターゲティング・メールを販売開始」したりしてより効果/成果のみえるメニュー提供に寄与していく模様。
◆BP社主導の専門性の高いアド・ネットワークを稼動開始
従来型の「まとめ売りなので、バリュープライス」的なノリの「広告配信ネットワーク」ではなく、専門性が高く、掲載情報にも閲覧者のプロファイルにもプレミアム感の有る「広告配信ネットワーク」をBP社自身が中核となって構成。参加サイトの厳しい選別によってネットワークの価値を維持し、広告価格も高値で提供していく方向。
B2B向けの「nikkei BPnetwork」、B2C男性向け「nikkei TRENDYnetwork」、B2C女性向け「Glam Media Network」、企業テーマでもある「環境」括りの「ECO Japan Network」の４つの「広告配信ネットワーク」が2009年１月から稼動することになります。これら４つの広告ネットワークにはBP社以外の著名な他社サイトを数多く含んでいます。また、B2C女性向け「Glam Media Network」は、米国で成功している女性向けサイト＋アド・ネットワーク会社「Glam Media」の日本法人とのタイアップによって実現する物です。
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「バナー広告」がクリックされなくなり、いわば「看板化」して以降は、相対的に「ネット広告によるブランディング」という視点が広告業界的にクローズアップされるのは自然な流れでしたから、「一番重要なのはプレミア・ユーザに向けた適切な露出方法の確保と実施であり、はじめにクリック数ありき、クリックレート重視の考えは過去の遺物」という主張もアリです。
とはいえ、マーケティング担当者は「目に見える成果」も欲しいので、その辺はデータベースを活用したマーケティングによる「リード・ジェネレーション」型のメニューの拡充と強化が補填してくれるという事になります。
つまり、2009年の基本指針２つは、そういう意味でも両輪なのでしょうね。
では、まぁ、そんな所で。
アイティメディアは、アイティメディアのパブリシティブログを「Livedoor Blog」で開始しました。
その名も「ぱぶログ★アイティメディア」......http://blog.corp.itmedia.co.jp/
「アイティメディアの旬な話題をお届けします」との事。
イソガイ部長のつぶやきも必見だそうです。イソガイ部長★ナニをつぶやくのでしょう。
今や主要サイトだけで「14サイト」にもなっていたのですねー。
ITproが、10/6から4日連続掲載で面白い事してます。
6ネットメディアの6人の編集長座談会。恐らく、過去に例は無いと思います。
ネットメディア編集長座談会 目次ページ。
やっぱり、ZDNet Japanの大野編集長はキレが良いですなぁ。
司会のITpro 林哲史発行人は愉しそうにしてますね。
「Slashdot Japan」などを運営するOSDNは、オープンソース開発向けの各種サービス/リソースを備えたWebサイトである「SourceForge.JP」を9/1より リニューアルと発表した。
なお、今回のリニューアルと同時に、OSDNが運営してきたオープンソース系ニュース(ニュースだけでなく読み物系の記事もあるけれど)サイト「Open Tech Press(旧:JAPAN.LUNIX.COM)」は、「SourceForge.JP」サイト傘下の「SourceForge.JP Magazineチャンネル」となる。
「SourceForge」自体は、機能豊富でオープンソース開発に関わる人達には重宝だが、各種プロジェクトからの恩恵のみを受けている人達が訪問頻度を増やしてくれる可能性のある「Magazine チャンネルの設置/統合」は悪くない施策かな。
本日、実施された「nikkei BPnetリニューアル発表会」の内容を掻い摘んで。
冒頭、「BP社のWebメディアの現状と今後」について、渡辺洋之クロスメディア本部長が説明をしてくれました。
それによると5月・6月のPV実績は1億2千万PVを突破、UBも1000万UBを達成したとの事。
広告売上も2008年1月?6月は前期比123%UPとなったそうです。
※それらを「ネット広告好調」と読み替えていいのかどうかは慎重になりたい話ですけど
「今後」の話としては、いつもの「P(ページ)V(バリュー)の追及」という話と、
新しく「BPnet」は「BP社」の枠を超えて「B(ビジネス)P(プロフェッショナル)の為のポータルになる」との話があり。
後を受けたBPnetの小出由三編集長が具体的な説明をしてくれました。
リニューアルは「10/7」実施。トップページでのカテゴリー表示も見直し。
BP社の専門メディアだけではなく、社外メディアとの連携強化を行うそうです。
「NIKKEI NET」や「テレビ東京(WBS)」など日経グループとのコンテンツ連携。
その他、ミロク情報サービスが展開し各種テンプレート等が充実しているhttp://www.bizocean.jp/など外部との連携強化も積極的に行っていく模様。
また、外部連携に関しては相互でのコンテンツ連携の延長線上に、独自のアドネットワーク構築による広告原稿スペースの斡旋なども検討しているようだ。
「BPnet」傘下の「ITpro」については林哲史発行人から説明がありました。
7/1におおよそのリニューアルを完了している「ITpro」ですが、
「日々、是、改善、リニューアル」という事のようですね。
体感速度のアップ、ユーザビリィティ向上、検索機能の強化などは、ほぼ完了済。
今後の目玉は「各種製品・サービス情報データベース」の構築です。9月スタート。
市場に出回っている主要なIT関連製品・サービスをジャンル毎にまとめた編集コンテンツとして提供。
リクルートが「キーマンズネット」で実現しているような「比較表」の機能も実装するそうです。
当初は製品数も少なくチョボチョボだと思いますが、一年間掛けて充実を図るとの事。
日々、発表される新製品については記者が新製品記事を書く作業をするルーチンの中に「データベース登録」を入れ込む事で、ほぼリアルタイムにデータベースに新製品がエントリーされる形態を取るようです(この体制は10月スタート予定)。
従来から存在する広告別冊「IT総覧」と連動する「ITpro Data」のコンテンツは並存します。
元々がこの「ITpro Data」の情報量が貧弱であるが故に、充実を図る方向へ行った筈なので、将来的には、今回の「製品&サービスDB」に置き換えたいとITpro編集部は考えているようですが、一方は有償掲載の記事広告ディレクトリであり、一方は純粋な編集コンテンツとなるので、「製品&サービスDB」と連動する広告メニューをどう設計するのかが、非常に大事ですね。
本格的な広告メニューの展開はDBが充実した来るであろう来春以降との事。
※トライアル広告(誰にとってのトライアルなんだろーね？まぁ、その形が順当でしょうし)としてタイアップ連動の広告メニューは来月にも稼動予定らしい。
と、ここまで聴きましたが、後は「TRENDYnet」の話なので失礼しました。スミマセン。
ITmediaは、Business Media 誠の傘下に環境ビジネス・エコライフをテーマとする「ECO誠」を本日オープンした。
広告出稿が企業イメージの向上にも繋がりやすい「エコロジー関連媒体」に進出ですな。
先日、「NETWORK WORLD」の発行形態変更とともにお知らせした新Webサイト「TECH WORLD」について、もう少し細かい事が判りました。
4/21より本格稼動予定。URLは「 http://techworld.jp 」
「TECH WORLD」は、技術情報のリファレンスサイトを目指す事になります。
「@IT」が競合サイトと表現すれば一発でご理解いただけると思います。
まずは、既存の「NETWORK WORLD online」を統合する形でスタートしますが、順次、「Windows Servers World Online」のコンテンツや現存しない「LinuxWorld Online」のコンテンツなども「TECH WORLD」に集積される予定。記事カテゴリーに合わせて複数のチャンネル(TECH CANNELS)が設けられますが、当初は「ネットワーク」「セキュリティ」関連のチャンネルが中心となる筈です。提携したCMPの開催イベントに関連するコンテンツも掲載されていきます。
そして、この「TECH WORLD」のコンテンツを抜粋して配布誌「NETWORK WORLD」に転載していく連携が取られます。
現在は「COMPUTERWORLD.jp」が、IDGジャパンのポータルサイト扱いになっていますが、元々は雑誌ごとに展開していたIDGジャパンのWebサイト群と休刊誌の遺産が今回の「TECH WORLD」の立ち上げによって再構成される事になります。
つまり、CIO向けの「CIO online」および付随サイトと、ITテクノロジーやトレンドを追うニュース寄りの「COMPUTERWORLD.jp」、そしてエンジニアが参照して役立つ技術情報の蓄積された「TECH WORLD」の３つに再構成されます。
なお、「NETWORK WORLD」のメールマガジンも「TECH WORLD」名義になります。
各種告知、協賛イベントでの広報活動などを通して6月半ばに月間50万PVをクリアし、来年3月末の時点で月間100万PVを目指すとの事。
IDGジャパンは、月刊誌「NETWORK WORLD」の発行形態を現在の「書店販売＋有償定期購読」から、4月売(6月号)以降は「コントロールドサーキュレーション＋希望者へのオンライン有償販売」に変更すると発表した。
4/28新装刊。発行周期は変わらず「月刊」。発売日は24日から28日に変更。
配布されている「新装刊０号」を見る限りでは、ニューズレターの域を出ない体裁に思える。
選別されたリストに対する無償配布とリスト外の希望者への有償販売となるが、無償配布の元になるリストは「NETWORK WORLD」を定期購読していた既存読者にプラスして、「Interop Tokyo」「RSA Conference」の来場者リストから抽出を行うという。
今回、「Interop Tokyo」「RSA Conference」を主催する「CMPテクノロジージャパン」との提携も発表しており、新生「NETWORK WORLD」が「Interop Tokyo」「RSA Conference」の公式マガジンに近い位置付けに設定されている事が判る。要するにスポンサーであり、パトロンなのだろう。
また、新しいWebサイトとして「TECHWORLD」を4月から立ち上げるとの事。
URLは「http://techworld.jp/」。
「NETWORK WORLD」との連携や他のWebサイトとのスタンスの違いなどは不明。
順風満帆とは言いがたいIDGのWebサイト運営が混乱するだけにも思えるが......。
競合Webサイトとの差異をどの辺で出そうというのであろう？？？
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IDG自体が大規模なイベントを主催するイベント会社だった時代もあったのに。
「CMPテクノロジー」はかつての「Key3Media」であり「ソフトバンクフォーラム / SOFTBANK COMDEX / Ziff-Davis Expos 」なんだよ......時代は流れ移ろう。
コントロールドサーキュレーションによる無償配布誌の状況も、決して安穏としては生き延びられる保証はない。ソキウス・ジャパンの「Open Enterprise」もデジタル版となり、紙媒体ではなくなっているし、アスキーの「ITビジョン」も1月売を最後に人知れずフェードアウトした模様である......。
昨日、実施された「クロスメディア事業戦略発表会」。
既に昨日のうちに各種プレゼン資料はWebに上がっておりました。⇒こちら
「素早いです!!」 こういう姿勢は、素直に褒めないといけませんね。
各サイトのアクセスデータについても、過去の数字もしっかり公開しているし。
ここのサイトの性格上、「CN局」と「電子・機械局」の事ばかりで、他の話題は書きませんから上記のプレゼン資料をご参照下さい。
最終プレゼンでは林哲史ITpro発行人と三輪芳久ITpro編集長によって「ITpro」の2007年報告と2008年目標が語られました。
2007年の目標としていた「月間 2000万PVと300万UB」は、10月に「月間 2050万PVと298万UB」にまで迫ったものの、非常に惜しい結果。2008年度は瞬間的に達成するのではなく、恒常的な「2000万PV/月」、つまり年間で「累計24000PVの達成」を目指すそうです。
さらなる「質の向上」「クロスメディア展開の推進」がアクセス目標の達成に不可欠なのは言うまでもありませんね。
夏に実施されるセキュリティ系イベントに合わせて「ITpro Magazine」夏号も発行予定。
「ITpro」のWebサイト自体も4月以降、リニューアルが重ねられていく予定です。
(テーマの再構成、ユーザビリティ向上、My ITpro、ITpro SkillUpの強化など)
「ITpro EXPO」の開催に合わせて開始された「ITpro Mobile」も昨日正式オープン。
※「ITpro Mobile」のアドレスは「http://itpromobile.jp/」です。
QRコード作ってみたよ!!
以上、ん、なんか尻切れ？
本日、日経BP社のネットメディアを中心とした発表会が実施されている。
昨年までは「Internet AD Forum」だったが、今年からは「Crossmedia AD Forum」。
朝の10:30から夕刻にまで及ぶ、終日拘束の発表会なので、途中で抜けて参りましたが、「クロスメディア戦略」の掛け声の下で、各局それぞれのWebメディアが進化しようとしているのを感じます。
新たに出されたキャッチフレーズは「Move on! BP社は先に行く」?3つのシンカ [進化・深化・真価]?
特に現在も特設サイトでのフォローが継続されている「ITpro EXPO」を初回から成功させたコンピュータ・ネットワーク局、「ITpro EXPO」でのクロスメディアな試みで得られた企画/運営ノウハウを、7月に開催される国内初のカーエレクトロニクス専門イベント「AT2008」へ投入しようとしている電子・機械局にも熱いモノを感じます。
浅見局長(ITproディレクター兼務)も、かなり気合が入った感じですけれど......。
その他、各局の看板Webサイトもリニューアルなとが予定されています。
それぞれのプレゼン資料は後日、Webにアップされると思いますので、今は割愛。
では、もう一度、いってきま?す!!
ITmediaは「TechTargetジャパン」の各種サービスメニューの料金を4月以降改定する。
セールスリード取得型のサービスでは、明らかに競合他社を引き離しており、米国「TechTarget社」での実績を踏まえたWebシステムは日本でも、さらに成熟し、会員数も4万人を超えた。
代表的なメニューである「ホワイトペーパーダウンロード」は、サービス開始当初の「20万円/3ヶ月」から今年度は「35万円/2ヶ月」となり、今回、さらに値上がりして「45万円/2ヶ月」となる。
1セールスリードあたりの想定取得単価は従来から変化は無いとはいえ、毎年度の料金値上げ。インフラ投資もして、人的リソースも投入しているとは思いますが......どうなんだろうねぇ。
年度末までのキャンペーンもやってますので、お問い合わせは「ITmedia」へ。
リード数確保のために会員の質を落とすような事にならないと良いのだが。
2008Q1_TechTarget.pdf をダウンロード
そういや、「ITトレンド」なんてのもあったなぁ.........。
技術評論社は、現在、奇数月の隔月刊で発行している「エンジニアマインド」を、次号(Vol.9 3/15売)で雑誌形態での最終号とし、4月以降は「gihyo.jp」におけるコンテンツとして展開する事を発表した。
人(ITエンジニア)を中心に据えて技術や手法、スキルを俯瞰し、、ひいてはITエンジニアとしての生き方を考えさせる編集方針は特異な物であっただけに、雑誌として存在しなくなるのは惜しい気がしますが、メインポータルの役目を果たすべきWebサイト「gihyo.jp」のコンテンツ拡充策という事で......。
休刊とは言わないでおこう、と思う。
IDGジャパンは、本日、「CIO Magazine」とリンクする新しいWebサービス「CIOLINKS」を発表した。
「CIOLINKS」は、コントロールド・サーキュレーションで配布されている「CIO Magazine」の読者である企業のCIO・CTO層などを対象にした「有料」の会員制情報提供サービスだが、単なる情報提供ではなく、各分野の専門家・オーソリティを「エキスパート」として擁しており、必要に応じてアドバイスなどを選択した「エキスパート」から受ける事が出来る。つまり、利用会員の人的ネットワーク構築をも支援することができるのが最大の特色だ。
また、別の会員がやりとりした「質問と回答」などの有用なコンテンツは、編集部が個別案件の特定に繋がる箇所などを編集した後にライブラリという形で会員間での共有が可能となっている。
さらには、Webやメールでのやり取りに留まらず、少数参加の朝食会や交流会などのリアルなイベントも会員には用意される予定である。
というような説明では良くワカランでしょう。
詳しくはこちら。
SNSというよりは「回答者の顔が見えるQ&Aサービス」ですね......。
編集が介在する事も特色でしょう。「編集力」がポイントになるんだと思います。
インプレスR&Dは、サンブリッジ、エル・カミノ・リアルと共同でRSSフィードによる新メディア「インターネットマガジン FEED」の実証実験を11月初旬より開始すると発表した。
ニュースリリース
シンプルにRSSリーダーで読む人、iGoogleなどを活用してWebブラウザで読む人、携帯で読む人、RSSフィードの捉え方は人それぞれですが、Webサイトの最新情報を通知する役割を担って来たRSSフィードが、Webからの従属を離れて独立した一つのメディア・カテゴリーとしての道を模索できる環境が出来てきたという事だろう。
問題はRSSメディア単独では多額の広告収益は期待できない事か？
有料化できるだけの価値を持たせるのは難しいですしね?......。
だから実験なんだろうけど。まぁ、頑張ってみて!!
日経BP社は、先日、行われた発表会で電子・機械系の総合サイト「Tech-On!」を9/18よりリニューアルする事を明らかにした。
2005年1月の開設から2年半余、月間PVは約1300万PV、月間UUも100万UU(読者登録者数は約70万人)と爆発的とはいかないまでも順調に伸びてきた「Tech-On!」だが、今回のリニューアルを機にさらなる充実を目指す。
リニューアルの目玉は、分野別の「テーマサイト」では扱いにくい複数テーマを横断するようなトピックや旬な技術キーワードに特化して展開する「クローズアップ・サイト」の新設。コンテンツ構成や設置期間に柔軟性を持たせてスポンサーからの要望も受け付けられる体制を取る。
その他、コラムの拡充、ビギナー向けチュートリアルの充実、デザインリニューアルなども実施される。また、読者向けSNS「Tech-On! Annex」とのシステム連携も強化される予定。
オライリー・ジャパンから発行されている「Make:」は、知る人ぞ知る「テクノロジーおバカ」雑誌(年2回刊)ですが、その日本版Webサイトがひっそりとオープンしている事はあまり知られていない。http://jp.makezine.com/
米国の「Make:」Webサイトのインフラを利用しての運用であるため、イマイチ不安定という事で大々的に告知するタイミングを逸してしまったらしいのだけど、「これゃ、スゲー」というテクノロジー・バカ炸裂のネタ満載なので非常に勿体無い。
8/2付の「宇宙風船大成功！」なんて、「風船」で宇宙(高度28000m)から地球を撮影する事に成功していたりする。素晴らしい。感動した。
http://jp.makezine.com/blog/2007/08/successful_high_altitude.html
※記事の個別URLが重い時はトップから辿ってくれ。
内容は米国版の翻訳記事ですが、ほぼ読者投稿で成り立っているというのはスゴイなぁ。
あっ、「Make:」日本語版の第3号は来月発行予定らしいので詳細は追って。
翔泳社も、「EnterpriseZine」を本日オープンした。
グランドオープンは9/25を予定する。
見ればワカル!!......それじゃ、あんまりかな......翔泳社が雑誌や書籍で扱ってきたテーマのストライクゾーンであるWebメディアだけにちょっと期待して眺めていよう。
ナゼに同じ日にニュースがごっちゃりと......。
アイティメディアは、本日、「モノづくりスペシャリストのための情報ポータル」として「@IT MONOist」をオープンさせた。
プレスリリース
製造業寄りのコンテンツとしてはあくまでソフト面からのアプローチである「組み込み開発」フォーラムのみを持っていただけであったが、新たに「組み込み開発」「生産管理」「メカ・設計」の３つのフォーラムを柱とする新ブランドとして「@IT MONOist」をオープンさせる。
今までは扱ったことのない「ハードな分野」も含まれるだけに編集スタッフや執筆陣などが手薄なのは致し方ないので当面は「組み込み開発」フォーラムを基盤して逐次、充実を図っていくことになる。
2008年3月時点の想定PVは「50万PV/月」との事。
一貫してテクニカルなコンテンツを提供してきた「@IT」の領域拡大の方向として、順当ではありますが、競合に強力な「Tech-On!」が有りますからね?。頑張ってチョ。
月曜日に行われた発表会で明らかとなりましたが、
「日経ホーム出版」が発行する「日経TRENDY」などのコンシューマ向け雑誌とのコラボレーションにより「nikkei TRENDYnet」が10/23にオープンします。
従来、「nikkei BPnet」傘下にあったライフスタイル系コンテンツは、今後、「nikkei TRENDYnet」に組み込まれて再構成される事になりました(デジタルARENAやL-Cruiseなど)。つまり、ビジネスとテクノロジーの「nikkei BPnet」とライフスタイル全般の「nikkei TRENDYnet」という二枚看板が構成されることになります。
雑誌「日経TRENDY」のWebサイトもそうですが、日経ホーム出版の雑誌のWebサイトは「NIKKEI NET」の中に別に存在するので、編集協力などはあるにしても「TRENDY」のブランドを冠したBP社のライフスタイル系新サイトと捉えた方が適当かもしれません。
日経新聞社傘下の出版社(BP社とホーム出版と本社出版局(日経サイエンスなどの部門))の統合、合併というプランがある事は結構、耳にするので、新サイトの合同プロジェクトもそういった文脈の中に解釈する事も可能ですが、まぁ、会社の合併はそんなに簡単な話じゃないですもんね。アハッハ。
その他、発表会では「BPnet」のモバイル展開である「nikkeiBP MOBILE」が本格的に開始される事も発表されました。10月?はPCでの閲覧中に携帯へ記事を転送するサービスを実装し、11月?はエル・カミノ・リアル社のRSSリーダーを利用したモバイルサイトをオープンさせるとの事。
また、昨年10月に前身の「nikkeibp.jp」からポータル「nikkei BPnet」となってから1周年となる10月には多少のリニューアルを行う。
今回の発表会も品川でしたが、白金高輪に移転してからの各種イベントはこっち方面が多くて、正直、ちょっと不便です。新会社になって近くに戻ってきてくれたら通勤に苦労している社員の皆さんも喜ぶのにな?。
SEO/SEMやテレマーケティングなど手掛けている「イノベーション」は、IT関連製品/サービスの資料請求/ダウンロードサービスを提供するWebサイト「ITトレンド」を7/2にオープンする。
サービス概要
要するに製品/サービスに対する資料請求/ダウンロードによって得られる「セールスリード」を掲載企業に提供するサービスなのだが、特筆すべき点は「掲載費用が無料」という所だろう。「セールスリード」に対して１件１万円で費用が発生する。また、他の類似サービス(私が勝手に「低価格リスト獲得型サービス」と呼んでいる「ITpro DataScope」など)と異なるのは集客手段にSEO/SEMを用いる事だろう。
競合サービスが集客のためにグループ全体でのブランドやコンテンツを利用して信頼性や習慣性を持たせている中で、SEO/SEMが功を奏して集客ができたとしてもサービスが上手く廻る保証は何処にも無いが、非メディア企業が始める新サービスを興味深く見守りたいと思う。
5/22に行われた発表会。バタバタしてたので資料だけ貰ってきました。
「デジタルARENA」のリニューアル、携帯サイトへの注力方針、RSS広告メニューの提供
といった内容が発表されたようです。イマイチ地味な内容ですね。
個別のサイトのトピックスについては、それぞれの機会にという事でしょう。
nikkei BPnetでの「RSS広告」が、7/3(火曜日)よりスタートします。
記事のRSSフィードに一定の割合(5本に1本)で広告が挿入されます。
2週間で定価60万円。4週間で定価100万円。
2006年4月に更新を停止した「Hotwired Japan」が、「WIRED VISION」として復活する事が、本日、運営企業の「WIRED VISION」より正式に発表された。
本日よりデモサイトがオープンし、正式スタートは5/24を予定する。
「Hotwired Japan」の復活については、過去にも色々な人が色々なアプローチを試みてきたのだが、様々な経緯を経て今回の運びになったのであろう。
「WIRED VISION」の代表を務める竹田氏は日経BP社でもネットメディアの開発に従事していたっけ。
お元気ですな?。おめでとうございます。
4月より「ITmedia」には新しい仲間が増えます。
一つは「エグゼクティブ向けSNS」の「ITmediaエグゼクティブ」。
何を以って「エグゼクティブ」なのかは意見が分かれる所かと思いますが、とりあえずは「上場企業および上場相当企業の課長以上を対象にした会員制サービス」となっています。
先日、上場が決まった「ITmedia」の課長も立派な有資格者ですね(笑)
既にプレオープンしていますので「入会資格」を持つエグゼクティブな方はどうぞ。
旧メディアセレクト人脈で繋がっている早稲田大学IT戦略研究所とのコラボなどもあります。
また、同社の雑誌「アイティセレクト」はこの「ITmediaエグゼクティブ」のオフィシャルマガジンとして4月売からリニューアルされ会員には無償で提供されるようになります。
※書店販売、他の配布ルートも継続。
もう一つは、「IT」関連ではないメディアへの進出となる新媒体!!
「Business Media 誠」 【4/2スタート】 http://bizmakoto.jp/
「新しいビジネス総合Webサイト」です。
「ITmedia」が頭に付かない「Business Media 誠」。
増殖と拡大が、「IT専門」の枠を取っ払うのは時間の問題だと思っていましたが、「ビジネス総合」という所まで来ましたか。既存の大手マスコミとも競合する訳ですが......お手並みを拝見。
半年後に500万PV、1年後には800万PV、3年後には1500万PVを目指すとの事。
しかし、「誠(まこと)」ねぇ。花と散るのか？
リニューアルによって激オモになっていた「ITpro」ですが、月曜のビジネスタイムを乗り切り安定稼動に入れたようです。とりあえず、良かった。
今回のリニューアルで左サイドに「メニュー・バー」が新しく用意されましたが、「ITpro SukillUp」などの新設に伴い、従来、扱うジャンルごとの「テーマ」よりも大まかな興味別・習熟度別・目的別の「入り口」として存在した「ITpro Data」「ITpro Start」「ITpro Tech」「ITpro Watcher」を意味付けを変更してシャッフルして押し込んだような感じになったので、ルールが不明確で何処に何があるのか判り難いような気がします。
例) 「ITpro Watcher」は左メニューで「識者の意見(Watcher)」となっている。
まだまだ整合性が取れていません。個人的な評価としてあまり美しくない。
アーカイブも含めてコンテンツの総量が膨大になっているので、時間が必要なのかもしれませんが、ナビケーション・ラインから外れた「残され島.」が有るようでは勿体無いです。
Webを読む側の姿勢が総じてそうであるように、書く側、作る側も断続的に続く、終わりの無い「刹那」の表層を流れていくしかないのだと言うのなら、それでいいですけど。
本来は昇華され形に残るべき記事をしっかり書くべきである「雑誌編集部」にWeb用の記事を書かせて、記者/編集者のリソースを使っているのだから、たとえ、「1年で1人にしか読まれない記事」であっても、一度、載せたからにはナビゲーション、アクセスビリティを蔑ろにする事は許される事ではないと思う。
あくまで事業の主柱である雑誌を軽んじて「クロスメディア戦略」などと言っても空しかろう。
昨日からリニューアルされた日経BP社の「ITpro」ですが、アクセス集中？という事で劇的に重い状態が続いております。
DDoS攻撃でも受けているのか？サーバ死んじゃったかな？
リニューアルに関するプレスリリースはこちら。
なお、「ソフト開発」に変更予定だった「Development」テーマは名称変更されませんでした。
また、同じく昨日付で機構改革と人事異動が行われ、「日経ビジネス」「日経コミュニケーション」「日経ソフトウエア」「日経NETWORK」の編集長が交代しています。玉突き的と見えなくもない。
数年前の「MAG-NET戦略」から変わって「クロスメディア戦略」という言葉で「雑誌・Web・イベント/セミナー」の統合的運用/展開をより一層強く標榜している日経BP社ですが、その考え方自体は目新しい物ではないだけに各事業の一体化を強調する理由が他にあると思われます......。
技術評論社もWebに本腰を入れていく...と暫く前に書いたけれど、
実はコンテンツポータルWebサイト「gihyo.jp」が
1/15よりプレオープンしている。2007年度内には正式オープンの予定。
ニュースや雑誌からの転載コンテンツに加えて、オリジナルの連載も徐々に追加されていく事になるでしょう。柔軟性の高いの雑誌刊行手法「技評メソッド」を駆使して、なかなか元気の良い「技評」ですが、Webサイトについては「ゼロからの出発」です。数少なくなった純正IT系出版社「技術評論社」のお手並み拝見。
本当はもう少し暖めておこうと思っていたネタだったのですけれど、小飼弾氏のブログで紹介されてしまったので急遽、追っかけました...。
それから、「gihyo.jp」にもお知らせが出ていますが、来週末に技術評論社はお引越しです。「目黒」の駅ビルから「市谷左内町」へ。市ヶ谷の方が「らしい」ですね。昨年10月に「I/O」が30周年を迎えた「工学社」も少し離れた所に有ったりして......。
本日、アスキーの新しいポータルサイト「ASCII.jp」がオープンした。
「ASCII24」などアスキーが運営していた各種サイトを統合した形となっている。
内容は下記のような8つのカテゴリーに分かれている。
デジタルライフ／トレンド／データ／アスキービジネス
アキバ／デジタル用語辞典／blogmag／アスキー365(ECサイト)
とりあえず、統合してみました。そんな感じなので何ともいえませんが、「Windows Vista」の発売日に合わせたかったという事らしいですな。
「Webに活路を......」という気概が感じられるかどうかの判断は皆に任す。
と、なんか「日経BP社」の宣伝みたいなタイトルですが.......。
「リニューアル発表会」で説明された新しい広告メニューの概要を。
全体のメニュー構成に大きな変更はありませんが、
テーマ・フォーカスの再編に伴って「テーマサイト」広告メニューも再編され、
「廉価な大量露出型メニュー投入」など価格面での調整も行われています。
また、タイアップサイトのラインナップが一部変更されました。
さらに、BPnetで展開している「BPtv」と連動する動画を組み合わせた「Webセミナー企画」などの提供も開始されます。
「ITpro Data」で開始される各種新サービスとの連動広告メニュー/マーケティング・サービスなどの詳しい内容は暫く待つ必要がありますが、「ITpro」全体として見た場合、かなり充実したラインナップになる事は間違い無いと思えます。
◆当日の配布資料(一部)はこちら↓
「ITpro2007リニューアル発表会.pdf」をダウンロード
「広告メニューのご案内.pdf」をダウンロード
昨日、「ITpro 2007年リニューアル発表会」が開催され、3/1からのリニューアル概要が発表されました。前回の発表会から一年。次のリニューアルもちょうど一年ぶりとなります。
「ITpro」は順調に成長を続けており、昨年10月には「月間1655万PV 月間262万UB」を達成しました。※UB=ユニーク・ブラウザ
今回のリニューアルでは「領域・記事量の拡大から質の追求へ」という事で、「IT専門情報を過不足なく提供するため」に「より分かりやすく、より便利」なコンテンツ充実とWebサービス投入を推し進める事になりそうです。
「ITpro」専従の編集スタッフ数も20余名となり、「各雑誌編集部」との連携を保ちながら「ITpro編集部」独自のコンテンツ/サービスも以前より余裕を持って執筆/編集・構築/展開できる状況となっています。
といっても、「ITpro」への一元化方針を強く感じた昨年よりは「専門雑誌」との共生/棲み分けを意識したリニューアルと言えるかもしれません。
組織全体像が把握できないのでサクッっとポイントだけ
□広告組織を改編
コンピュータ・ネットワーク局/パソコン・ビズライフ局/リアルシンプルの媒体営業人員を「情報産業広告部」と「ライフスタイル広告部」に再編。媒体ありきで活動するのではなく、クライアント中心主義、「情報産業系」「ライフスタイル系」クライアント個別の意向を酌んだ提案を所属局や担当雑誌の縛りなく行える組織という事であろう。
重点領域となる「情報産業系」「ライフスタイル系」の局人員を元に創設される全媒体を扱う大手クライアント専従班「営業推進部」の別バージョンとも解釈できる？
□「日経ベストPC」編集部を「デジタルARENA」傘下に移管
まぁ、そのー..................頑張って！
判りやすいのはこのくらい。その他、局長さんが結構、入れ替わっているようですね。毎年、思うが年末に荷物整理や机の引越しとかするの大変だよなぁ
ITmediaは、「はてな」と共同でクチコミによるプロモーション商品の提供を開始すると発表した。はてなが実施している「はてなダイアリー プログBuzzプロモーション」とITmediaのサイト内で掲載する対象製品のタイアップ記事コンテンツをセットにした物。価格は450万円(保証掲載期間2週間)?
プレスリリース
はてなの「ブログBuzzプロモーション」は「はてなダイアリー」のユーザが決められたキーワードを自分の「はてなダイアリー」に記載するなどの要件を満たすことでプレゼントに応募できる仕組み。
ITmediaのタイアップ記事は対象製品の理解を深めるとともにリンクを張る事で「ブログBuzzプロモーション」への参加を増加させる役割を果たす。
※「＜Wii欲しい！＞キャンペーン」ブログBuzzプロモーションの一例(13日まで実施中)
この手のクチコミ強制発生商品の是非を問うつもりは今は特に無いが、対象製品を褒める内容ばかりになるのは芸がないなぁ……と思います。対象製品をあくまで建設的に論評すると……というのは判断が難しいしな。ライバル製品をコトコン貶めると……というのは、「隠し商品」としてアリだったりして……。
Webサービスは百花繚乱。今日からこんなのも始まってます。
「clogger」モノ系ソーシャル？
オルタナティブ・ブログ」のブロガー総数が「97名」まで来ています。
開始当初のプレスリリースでは2006年初めに到達予定だった「100名」まで、「あと3人」。
栄えある100人目のブロガーは選ばれるのは誰かな？
私も97名の中の1人だったりするけれど、
100名超えたら粛清されちゃうかもな?幽霊ブロガーだから。
リクルートの「キーマンズネット」は、
「企業でのIT製品・サービス導入」に役立つ情報サイトとして存在し、
Webを利用した「見込み顧客リスト(セールスリード)」提供サービスの先駆者でもあるが、
Webメディア各社が「ホワイトペーパーダウンロード」などでリスト提供サービスを
逐次、開始している状況を座視していた訳ではなかった。
従来のキーマンズネットは、各種製品/サービスのタイアップコンテンツを制作、
(フルタイアップの「PR」とフォーマットが定められたタイアップの「Keyレポ」が存在する)
会員には主にメールで告知し、コンテンツ内のアンケート/資料請求に導くという手法だったが、
11/6より開始される「新サービス」では、ジャンル毎に整理された「製品情報ディレクトリ」を設け、
会員にWebサイトから各種製品ジャンルやスペック・価格帯などで製品の検索して貰い、
統一フォーマットで制作される必要最小限の製品情報コンテンツ(「Keyノート」)を参照して「資料ダウンロード」「アンケート/資料請求」などを行うという形を取る。
既存手法がプッシュ型で、新サービスはプル型、という事になりましょうか。
この新サービスは掲載期間が一年間なので「年間掲載サービス」と呼称される。
※製品ディレクトリには「PR」や「Keyレポ」の製品も一覧表示されますが、
年間掲載されるのは「Keyノート」コンテンツの製品のみです。
製品ディレクトリで一覧表示される際の製品情報はサマリーとなるので、
イメージとしては日経BP社 ITproの「ITpro Data」と「DataScope」に似た形式となるか。
※サマリー部のみをディレクトリに掲載する選択肢は「年間掲載サービス」には無い。
既存サービスはメールによるコンテンツへの誘導がメインという事もあり、
キーマンズネット編集部によるニュースや特集記事、解説記事などがあっても、
習慣的にトップページから訪問する会員が大半とは言えない状況にあった為、
会員が登録している興味分野の更新などが行われないケースもあった筈だが、
新サービスによる「検索機能の強化」や検索結果の「比較表」生成保存機能などにより
会員毎にパーソナライズされたWebへの訪問機会が増える事でコンテンツマッチも改善され、
キーマンズネットWebサイト全体の訪問頻度自体も向上する事が期待される。
さらにユニークな新機能としては「匿名相談」という会員が個人情報を出す事無く、
製品ベンダー各社とWebページ上でやり取りができる機能も実装される。
会員/ユーザの利便を考えた高度なWebシステムは、他社の一歩先を行く事になるだろう。
これらはリクナビなどの運営を通じて培われた物らしいが、この新機能の実装は興味深い。
年間掲載サービスは基本料金「5万円/1製品」＋年間掲載料金「36万円/1製品」。
キャンペーン料金もの設定もある(キャンペーン適用申込期限は9/22)。
後発各社のリスト提供サービスは一気に危機に晒される事になるかもしれない。
◆注意◆現時点でキーマンズネットの広告掲載ガイドに新サービスの記載はありません。
エフエックスでも取り扱いますのでお問合せ下さい。
27日に「nikkeibp.jp」リニューアル発表会が実施されました。
「nikkeibp.jp」は「BizTech」の系譜を引き継ぐ日経BP社の総合ポータルサイトですが、
ムック展開に終わった雑誌「日経bizTech」創刊の影響で「nikkeibp.jp」になったり、
日経BP社の企業ポータルとしての位置付けを背負って「co.jp」ドメインに移行したりと、
傘下の専門サイトに較べ、その時々のBP社施策に振り回されてきたWebサイトでもあります。
■ BizTech ⇒ nikkeibp.jp(.jpドメイン) ⇒ nikkeibp.jp(co.jpドメイン)
nikkeibp.jp(.jpドメイン)時代には多くのサブサイトを設けて独自コンテンツの充実が図られましたが、
nikkeibp.jp(co.jpドメイン)になってからはBP社の企業ポータルというより大きな傘の役割を担う為に
コンテンツの整理/統合が続く中で企画/運用のパワーが分散され、
有用なコンテンツまでもが埋もれたりして支障を来たしていたのは確かでしたから、移行が一段落したこの時期のリニューアル実施は必然であったと思います。
※独自コンテンツの充実に腕を揮った前編集長の田邊氏は退社・独立されてご活躍中。
リニューアルは10/3より。
サイト名称も「nikkeibp.jp(co.jpドメイン)」から「nikkei BPnet」に変わります。
※ドメインは「nikkeibp.co.jp」で変更はありません。「BPnet」と呼んで欲しいとの事。
「BPnet」の「BP」は「ビジネスプロフェッショナル」の意味でもあり、
傘下の登録制各種専門サイトとの連携を今まで以上に強め、
より有効なコンテンツ活用に欠かせない編成能力にも注力した、
「ビジネスプロフェッショナル」の為のオープンな(非登録制)総合ポータルとなります。
(連携強化で専門サイトだけを軽くチェックしていたような人が、まずBPnetに来てくれる効果も出る筈)
今回のリニューアルを指揮する「桜井敏昭」編集長はネット絡みの実績も多いです。
RSS配信は既に当然となりましたが、Web2.0的な試みもどんどんやるとの事(SNSやコミュニティも？)。
社外コンテンツ(外部ブログも含む)との提携/交流によっても情報提供力はさらに強化される模様です。
メインコンテンツは４カテゴリ「ニュース」「ビジネススタイル」「トレンド」「ライフスタイル」。
今回、新たにアクセスビリティに配慮して「総合トップ」を設置(従来のトップはニューストップだった)。
時節に応じた「特集」も専門サイトと密に連携する形でスタートする。
メインの４カテゴリに加えて、
コンテンツの整理/統合の中で宙に浮いていた「ネットビジネスTODAY」を
傘下独立サイト「ネットマーケティング」としてリニューアル。
また、「セカンドステージ」も同様に傘下独立サイトとなる。
また、イベント専門サイト「Nikkeibp Events」との連携も記事連動に強化される予定。
6月末現在、BP社のWebサイト全体での月間PVは「7400万PV」、
ユニークブラウザ数は「640万UB」
これを年度末('07/3)までに「1億PV/月間」「1000万UB/月間」を目指す。
(これはある程度の現実味がある数字......「ASCII.jp」も目標は同じか.....プププ)
「BPnet」単独では6/末時点で「1875万PV/月間」「181万UB/月間」の実績を
年度末には「3000万PV/月間」「300万UB/月間」とする事を目標とする。
各サイトの数値はこちらでチェックできますよ。(Nikkei BP AD Web)
※この公表姿勢は何度でも褒めないといけない。素晴らしい。他社も追随せよ。
ITmediaは、メディアセレクトから引き継いで刊行していた月刊誌「サーバセレクト」の
WebサイトをITmediaエンタープライズ傘下に「サーバセレクト オンライン」として昨日開設した。
今後、月刊誌の「サーバセレクト」は、
「サーバセレクト ベストソリューション・ムックシリーズ」と銘打ち、
特集主義のムック形態で年4回程度刊行される予定(7/18売が月刊誌の最終号との事)。
まぁ、要するに「雑誌休刊⇒オンライン化」であり「無償化」です。
メディアセレクトが刊行していた月刊誌も「アイティセレクト」を残すのみか...。
時代の趨勢といえばそれまでだし、ITmediaにあっては自然な流れとも思えますが、
「お金を支払っている」「お金をいただいている」という関係が崩れて行く中で
「読み手」の記事クオリティや記事広告／タイアップ記事の取り入れ方に対する厳しい眼や
「作り手」が自らの甘えを律し戒める気持ちまでが希薄化しなければ良いと思うばかりです。
無償Webサイトの規模拡大やサイト数の増加は勿論ですが、
有償の定期刊行雑誌に代わり「フリーペーパー」や「名簿管理による無償配布誌(*)」ばかりが
読まれる時、「情報はさしたる拘り無く製造され、消費される物」になるんでしょうなぁ。(＊:コントロールド・サーキュレーション誌)
というか、もう、なっているのかな？
アイティメディアは本日より新サイト「ITmedia Biz.ID」をスタートさせた(ちなみに読みは「ビズアイディ」)。
ビジネスパーソンにむけて「効率アップ、クオリティアップのためのデジタル仕事術」を提供する。
(「GTD」とか「LifeHack」とか、そんな系統ね)
技術評論社の「Life Hacks PRESS」が好調でしたしね。
いんすぱいや、いんすぱいや。
小廻りが効くのもネットメディアならではですな?。
日経BP社は「 ITpro 」が5月の月間PV「1170万PV」を記録し過去最高と発表した。
大型連休を含む5月でも落ち込む事無く良い数字(11,727,113PV)となっている。
(5月のユニークブラウザ数は1,866,604 )
独自コンテンツの増強や既存コンテンツの整理統合が行われ、
ジャンル毎のテーマサイトに訪問するユーザの定着も進んでいると思われる。
(広告料金の値上げ検討は、まだ時期尚早と思っていだきたい所だ......)
この「ITpro」に限らず、
あちらこちらに埋没しそうになっているコンテンツも有ったりするけれど、
雑誌記者のリソースをWebサイトへ本腰を入れて投入した結果、
BP社Webサイトの記事充実度と増殖スピードは凄まじい事になっているような気がする。
ITpro Tech Annex の「作って楽しい LED電子工作」なんて、
Annexだし、好きな事やっちゃお?的なイイ味を醸し出してるよなぁ。
本来は専門雑誌誌的方向性のお遊び企画なんですよね。楽しそうでいいな?。
しかし、スペースの限られた紙媒体だと企画段階でボツになる。
他のWebメディアでも期待されるPV数と掛かるコストの兼ね合いからボツになると思う。
それができるのは素晴しい。いい会社だ。日経BP社。
インプレスグループのImpress Watchは、
本日、「日本初の共生型ロボット専門商業ニュースWebサイト」として
「Robot Watch」を創刊した。
おー、ロボット専門Webサイトだ?。
ロボット・コンテスト情報やロボット・ニュースに留まらず、
ロボット本体の設計/開発や制御プログラム開発に関連するソフトウェア情報、
周辺技術のトレンドなどもホビーを越えて真面目に扱っていくという。
共生型というのは工業マシーンっぽくない二足歩行型などのロボットの事。
雑誌媒体ではオーム社の「ロボコンマガジン」が通巻46号を数えており老舗。
一家に１台(いや１人)のロボットがいる生活は、すぐそこなのかもしれませんね...。
翔泳社は5/22に「オンライン・マーケティングのための実践Webマガジン」と銘打ち
「MarkeZine」をプレオープンさせました。
インターネット広告関連、SEO/SEM、アフィリエイトなど実践的マーケティングノウハウや
海外情報、最新技術情報などWebに関わる各種情報を発信しています。
掲載記事にはコメントが付けられる他、フォーラムなどもある。
私がここで説明するより見に行ったほうが早いわな(笑)
翔泳社のWebマガジンには「開発者のための実装系Webマガジン」を謳う
「CodeZine」もあるよ。
出版社が自社雑誌や書籍とカブるWebサイトを立ち上げるのはリスク回避なんでしょうな。
半端にやると死期を早める結果になるのかもしれませんが...。
アイティメディアは、PC関連情報を扱う「ITmedia +D 」の「 PCUPdate 」を
6月より「 PC USER 」の名称に変更し、リニューアルする。
昨年の12/24売で休刊となり、編集スタッフ諸共、ITmediaに移管された
ソフトバンク雑誌「 PC USER 」ブランドの転生/復活という事になる。
エロイム・エッサイム...エロイム・エッサイム....
「紙」から「Web」への華麗な転身なのかしらん？(笑)
アレゲな「 Slashdot.jp 」などを運営するOSDNは、
(正確には「VA Linux Systems Japan OSDN事業部」ですけれど)
「 JAPAN.LUNIX.COM 」の名称を「 Open Tech Press 」に変更し、
この6月より装いを新たに再スタートすると発表した。(略称 : OTP )
従来から「Linux」関連だけでなく、幅広くオープンソース関連の話題を取り上げては来たが、
今後は、より広義な意味での「オープンテクノロジー」な話題をカバーしていく。
※SBCrのUNIX USERがオープンソースマガジン(OSM)になったのと同じ流れですね。
なお、「 Slashdot.jp 」で用いられているのと同様に掲載記事に対して、
登録読者からのコメントを受け入れるコミュニケーション機能を採用する予定との事。
3/1にリニューアルされた「ITpro」についての雑感。
リニューアル発表会に係る過去記事に、私はこう書いた。
| 懸念としては、ITpro編集部が統一感のあるサイトを目指す過程で、
| 各雑誌のWebサイトが築いてきたブランドやコミュニティが分解しかねない事だろうか？
| 雑誌編集部主体のWeb活用に歯止めが掛かってしまう事態は避けなければいけないと思う。 と………
一例を挙げるなら「日経ソリューションビジネス」が独自に展開してきた
「ITサービスLeaders」は、リニューアルによって「ITpro」に取り込まれ、
テーマとしては「Select」傘下の「ソリューション営業」になった。
「ITサービスLeaders」の人気ブログも「ITpro Watcher」からも読める形となった。
雑誌読者向けセミナーも「ソリューション営業」実施のセミナーになった。
雑誌サイトを包含する「Tech-On!」とは異なり、
新生「ITpro」は、Webサイトとして独立した外観形態を取っている為、
コンテンツを提供している「雑誌」の存在感はかなり希薄な物になっている。
「ソリューション営業」を見ても「日経ソリューションビジネス」の姿は感じない作りなのだ。
実際に主要Webコンテンツを「ITpro」に取り込まれてしまった雑誌と
例外的に取り込まれなかった雑誌Webを持つ雑誌と較べると
雑誌編集部主体のWeb活用度/自由度、ひいては読者サービスに歴然とした差が付いた気がする。
(「日経ソフトウエア Webサイト」と「日経ソリューションビジネス Webサイト」を較べよう)
Webメディアでもコンテンツ収益を上げられているなら、まだ良いのだが、
広告収益が中心となるWebメディアの勢力拡大によって、
読者からの購読料というコンテンツ収益で支えられている「雑誌」の自由な活動を阻害し、
雑誌編集部の求心力や雑誌読者向けサービスを低下させる事は賛成できない。
自前の編集部を強化して、「ITpro」オリジナルの記事も増えた「ITpro」なのですから、
雑誌Webサイトを乗っ取る形でのコンテンツ強化手法は不要なのではないでしょうか。
バランスを上手く取らないと雑誌購読者の離反を招く事になるでしょう。
IT系専門雑誌事業からの完全撤退をBP社が目指すのであれば、それでも良いが。
一昨日、実施された日経BP社コンピュータ・ネットワーク局の
「 IT marketing Day 2006 」で発表されたもう一つのトピックをお知らせいたします。
■「 IT Pro 」→「 ITpro 」 3/1より リニューアル
昨年10月の機構改革で「ネット事業推進」を旗印に掲げた日経BP社。
将来の日経BP社を担うエースの一人と言われるのが前のエレクトロニクス編集長で
10月よりネット事業推進センターの中核メンバーとなり、
コンピュータ・ネットワーク局長補佐 兼
コンピュータ・ネットワーク局ネット事業プロデューサー 兼
ITpro発行人の「浅見直樹 局長補佐」その人であり、
その「浅見体制下」の手嶋ITpro編集長を筆頭とするITpro編集部が、
初めて実施するのが今回のリニューアルとなる。
リニューアルは3/1より実施、「 IT Pro 」のロゴは「 ITpro 」に変更される。
9月に行われた前回のリニューアルでは
「ニュースに偏りがちなサイト」と捉えられている現状を改善する為、
点在する各種活用記事/製品情報へのナビゲーション向上に寄与する「テーマ」を設けた他、
実際の記事数も増加させるべく実務的な技術活用記事の充実など図ってきたが、
今回のリニューアルも基本的にはこれをさらに推し進めた物となっている。
また、ホワイトペーパーダウンロードやブログの実装に必要なシステムの刷新は
前回のリニューアル時に先を見越して行っており、大きなシステム刷新は無いそうだ。
デザインと使い勝手は、だいぶ変わると思いますけれどね。
◆「総合テーマ」「フォーカス・テーマ」によるサイト再編成
9月に設けた各種「テーマ」の中で多岐の分野に跨るカテゴリとしては運用が難しい物、
カテゴリとしては大きすぎる物などの整理/検討などを行い、
「10個の「総合テーマ」」とその傘下に細分化された「フォーカス・テーマ」を設けた。
これで読者が興味分野により素早くアクセスできるようになる。
「総合テーマ」や「フォーカス・テーマ」の中には、
現在、IT Proトップページから「フォーカス」としてリンクされている
「IP電話ONLINE」、「日経BPガバメントテクノロジー電子自治体ポータル」「RFIDテクノロジ」など
「ITPro Target」ブランドのサブ・サイト群も組み入れられている他、
「日経Windowsプロ」が運営してきた「 Windows Review 」や
「日経ソリューションビジネス」が運営している「ITサービスLeaders」などの
既存雑誌がある程度のブランドを確立したサブ・サイトも組み入れられるようだ。
つまり、このリニューアルの機会にその辺のナビゲーションにも統一感を持たせたいのだろう。
◆対象別、目的別のナビゲーションWebサイト新設
ニュース中心のトップページから容易にアクセスできる4種類のWebサイトを用意。
◇「ITpro Tech」：技術者向け実務技術情報/解説記事/活用記事など。
※専門技術情報。これが本道ですな。
◇「ITpro Watcher」：読み物系、IT業界人ブログや記者ブログ/著名記者コラム(谷島の情識)など
※アイティメディアとブロガーの取り合い勃発か？ あちらはギャラがモゴモゴ。
◇「ITpro Start」：ビギナー技術者向け入門記事/基礎講座記事など
※自分の領域外の技術情報を仕入れる必要がある時にも有益でしょう。
◇「ITpro Data」：製品情報ディレクトリ。「パッケージ・ソフト総覧」などのデータ再活用。
※現在の「IT総覧」コンテンツの転用です。
注意していただきたいのは、別に新しいサイトが立ち上がる訳ではないという事。
基本的にはナビゲーション改善の方法として従来は各所に散らばっていた記事を
対象別、目的別の4種類のWebサイトに振り分けて行くだけです。
従って、記事の総量が急激に増える物ではないが「ITpro」としてのボリューム感は増すだろうし、
従来のニュース閲覧を主目的とする読者以外の層の取り込みも図っていける筈です。
つまり、かつては色々な所に点在していた各種コンテンツを
「総合テーマ/フォーカス・テーマ」を横軸に「4種類の対象別、目的別Webサイト」を縦軸に据える事で
ナビゲーションを大幅に向上させる事が今回のリニューアルの大きな狙いと言える。
勿論、これで「ITpro」は完成形という事ではなく、
データを活用したマッチングサービスなど、より高度なサービスを展開して行くのだろう。
懸念としては、ITpro編集部が統一感のあるサイトを目指す過程で、
各雑誌のWebサイトが築いてきたブランドやコミュニティが分解しかねない事だろうか？
雑誌編集部主体のWeb活用に歯止めが掛かってしまう事態は避けなければいけないと思う。
その他、国内で開催される主要イベントに合わせて編集特集も実施するとの事。
「ITpro Data」ではホワイトペーパーダウンロードを組み込んだ広告サービスも開始される。
(ITpro Data Scope)
細かな広告メニューの改訂も行われているので、詳しくはBP社CN局広告へどうぞ。
総じて合理性と整合感のある良いリニューアル計画だと思いました。
構成人員もかなり拡大しておりますし、期待させていただきますね。
うわっ、字だらけじゃん。疲れたぞ。膝から崩れ落ちちゃうよ(笑)
CNET Japan、ZDNet Japanを展開するCNET NetWorks Japanの年賀状には、
2006年の新サービス立ち上げ準備として、
「パーソナル&エンタテインメント事業室」「経営企画室」を発足させると明記されている。
コンシューマ向けWebサイトの立ち上げを計画している事になると思われるが、
広告収益と周辺ビジネス展開に拡がりを持たせる為に
専門Webサイトが領域を拡大していく傾向は他の専門Webサイトでも同じなので、
戦略としては特別な物ではなく、規模的に差がついている現状では独自性が欲しい。
日経BP社の「 ITPro 」のブランドで展開していたメールマガジン等を統廃合し、
新たに1/12より技術寄りの新メールマガジン「 ITproTechメール」を創刊する。
配信は毎週木曜日、配信数は10万予定。
新メルマガは雑誌別で存在した6つのメルマガを１つにまとめた形となっており、
「IT Pro-BYTE Radar」12/9配信号、
「IT Pro-Linux Radar」12/21配信号、
「IT Pro-Windows Review」12/22配信号、
「日経ソフトウエアメール」12/22配信号、
「IT Pro-SE Radar」12/26配信号、
「IT Pro-Skill&Career Radar」12/27配信号がそれぞれの最終配信号となる。
統合っスね。雑誌別のアクションを補強する材料が減りますが......
アイティメディアが、米国の「TechTarget社」との提携を発表したのは、
物凄?く前の事ですが、漸く来年2月よりサービス提供が開始される見通しとなった。
米国TechTarget社が行っている事業は、判り易く言い切ってしまうと
【登録者プロファイルに付加価値を付けて切り売りする事】である。
登録者の継続的な収集とリフレッシュの為に細分化された専門Webサイト群(27サイト)と
コントロールド・サーキュレーションによる無償配布専門誌(4誌)、
完全招待制の専門イベント(8イベント)を主催している。
そのような多大な労力と莫大なコストを掛けて取得した登録者プロファイルを
潜在顧客リストを欲する企業に向けて、コンサルティングを行い、販売する。
さらに言えば、リストの活用基盤が無い or 脆弱な企業に対しては、
コンサルティングの一環として活用指導?各種プロモーション・アクティビティまでを受託する。
というような物だと思えば良いと思う。(登録会員340万人、年間売上90億円だとさ)
そんな「TechTarget社」と提携している「アイティメディア」。
2月にはサービス提供基盤となる会員制Webサイト「 TechTarget Japan 」が開設される。
会員限定での「テーマ別 記事コンテンツ閲覧(米TechTarget 翻訳記事/
SBCR ビジネスインパクト記事/オリジナル記事)」や「ホワイトペーパーダウンロード」、
「 TechTarget ジャパン メールマガジンの発行 」が開始される予定だ。
開設当初の目標値としては「月間PV 80万」「登録会員 2万人」
「オリジナル記事 10?15本/日」「掲載ホワイトペーパー 300ファイル」を目指す。現在は緩いプロファイルしか取得していない「ITmedia/@IT」読者に向けて会員登録の告知/誘導を
関連Webサイト/雑誌メディアの総力を挙げて行っていく事になるだろう。
(ITmediaには「ITプレミアム」なんて物もあったような気がしまふけれど...)
既にCNET Japan/ZDNet Japanは「ホワイトペーパーダウンロード」を実施しているが、
こちらと同様に「ホワイトペーパー」をダウンロードした会員の詳細な登録情報が、
「ホワイトペーパー」掲載企業に提供される仕組みである。
(掲載企業は専用Webサイトでリアルタイムにタウンロードした会員の情報取得が出来る)
当然、「ホワイトペーパー」掲載料は有料であり、これが主な収益源の一つである。■開設当初はお得なキャンペーン価格が適用されます。詳しくはアイティメディアへ■
「会員プロファイルの切り売り」という点では、
リクルート社の「キーマンズネット」ととも類似のサービスであると言えるけれど、
コンテンツ閲覧数を保証する「キーマンズネット」に対して、
「 TechTarget Japan 」では、【セールスリード獲得数を完全保証】するメニューの投入が
予定されている点が異なる。このメニューは「ターゲットROI(仮称)」と呼ばれているが、
時期が来れば確実に導入されるだろう。
その他、登録会員数の伸びやリスト精度が安定すれば、
「リストレンタルによるメール配信代行」や「タイアップサイト」
ITmedia/@IT/メディアセレクト媒体とのセット企画なども開始されると思われる。
また、事業の進展方向としては、当然、コンサル・アウトソース系も有りだろう。
という事でやっと形が見えた「 TechTarget Japan 」。
これだけで商売にするだけではなく、
メディアセレクトの3媒体やビジネスインパクトへの広告掲載に付帯する
広告効果測定サービスも是非、早期に提供していただきたい(無料とは言わないからさ)。
※同時期から加わる松浦取締役が、このネタを放っておくとは思えないけれど......
最早、IT系専門雑誌には広告効果を明示できるギミックが不可欠です。
それを標準装備できない専門雑誌媒体は広告媒体としては厳しいと思う。
(ターゲティング領域が超狭い媒体には、まだ少しは猶予があると思うけれど)
「資料請求サービス」の廃止後、経費削減だけをしておいて、
ナゼ？広告主や読者サービスの為に何も出来なかったのだろう？
(雑誌がたくさん売れたブーム時のウハウハ記憶が捨て切れなかったから......)
効果が不明瞭ゆえに何となく雑誌が救われてきた時代は終わったんです。
セミナーやイベント、Web etc...と連動してやっと広告が貰える現状を考えると
効果が不明確な媒体が広告媒体として評価してもらえる時代は終わったのです。
だからと言って、雑誌に雑誌の良さがある、何でもかんでも切り捨てる事は無い。
「明確な効果指標」さえあれば専門雑誌は必ず復活できると信じてます。
その事をアイティメディアが証明してくれるかもしれないというのは皮肉だ.....(苦笑)
日経BP社 ITPro等も次のリニューアルでは「ホワイトペーパーダウンロード」を
搭載してくると思いますが、是非とも雑誌媒体への活用視点もバッチリ取り込んで下さい。
アスキーは、明日(10/18)より、一度は撤退したEC事業を再開する。
Yahoo!、livedoor、楽天、ネットプラスなどの各ショッピングモールと連携する
「週刊アスキー」誌面連動型の「週アスバザール」と
アスキー独自のショッピングモールである「アスキー365」の2つの事業が本格稼動する。
※「アスキー365」は繋がるけど、良いのか？
アスキーイーシー(サイト名は「アスキーストア」)の営業権などを
2002年にライブドア(当時はオン・ザ・エッヂ)に譲渡して以来の再開となる。
今や雑誌誌面連動の通販事業は雑誌収益源として女性誌等では比重が高まっているので、
IT系雑誌としては部数も比較的大きい「週刊アスキー」で通販事業を行う事は、
コンシューマ市場を向いている角川傘下のアスキーにとっては自明の理か。
頑張ってチョ！
グループ企業のITmediaがしリニューアル以前から提携している「TechTarget」とソフトバンク パブリッシング(SBP、もうすぐ「ソフトバンク クリエイティブ」)のITビジネス誌「ビジネスインパクト」も、ITmediaを通じて提携関係を結び、12月発行号よりリニューアルを行うこととなった。
→お知らせ
連携するWebサイト(ソフトバンク ビジネス＋IT)も立ち上がっていますから、その辺でのコンテンツ確保/ターゲティング・メニュー強化という事ですかね。
して、何故にITmediaではTechTarget社との提携による具体的施策がいつになっても見えないのか？
「ITPro」もリニューアルが施されました。
新しく設けられた「テーマ」はナビゲーションを向上させていますね。
いやー、忘れてました。スミマセン。
季刊で発行されているITビジネス誌「ビジネスインパクト」および
「中堅中小企業 情報化の処方箋」とリンクするWebサイトが8月下旬に開設された。
「 ソフトバンク ビジネス＋IT」
まだまだ、これからのWebサイトですね。頑張って下さい。
ここ最近、ソフトバンクのITビジネス系媒体開発は勢いを増していて、
「Web＋特殊な配布チャネルの無償誌(コントロールド・サーキュレーション誌含む)」
という「型」が出来つつあり、増殖していく模様。
昨日から、ITmediaには2つのブログ・サイトが存在する事になった訳であるが、
両者の違いは何なのか？という所を整理してみましょう。
■「オルタナティブ・ブログ」は、
ITmediaの3大サイトの傘下に配されている物ではなく、独立した存在となっている。
掲載内容は原則としてブロガー自身に任されている為、
ブロガーの資質に依存する掲載内容が取り扱う範囲も広範であり、
ブロガーのリアル・ビジネスへの波及効果も考えられていたりする
ITmediaの意気込みと実験意欲が感じられるビジネス・ブログとも言える。
勢い、オチャラケ色は薄く、どちらかというと真面目なノリのサイト。
ITmediaは「場」を提供している「大家さん」という見方もできる。
■「＋D Blog」は、「ITmedia ＋D」傘下のブログであるからして、
扱う分野は「デジタル・コンシューマー」が中心となり、
主に製品レビューやロードテストに近い内容をプログの形で表現する物で、
取り上げる製品や切り口などについては編集の意図が介入する物らしい。
ライターと編集で作るという意味では既存の記事制作と似た形式とも言える。
掲載記事に対する読者からのフィードバックやコミュニティ形成を意識した入れ物？純然たる編集コンテンツとの違いが曖昧な分、読者の評価が厳しくなってしまうかも...
という感じかな？？？
合併/統合後の新生ITmediaを構成する3大コンテンツのひとつ、
「ITmedia ＋D」が本日OPENしました。
まずは「デジタルライフスタイル(コンシューマ)」分野からリニューアルですね。
また、同サイト内のコンテンツとして「＋D Blog」も開設されました。
しかし、合併したのが3月でしょ......時間が掛かりますなぁ......。
3月にサイトの再構成/リニューアルの基本方針が発表されて以降、
新しい組織体制の整備や各種提供サービスの調整/拡充を行ってきたITmedia。
対外的には「3つのコンテンツブランドで9月に」という所で停滞していたのですが、先頃、今後のリニューアルが明らかになりました。
エンタープライズ/ビジネス系コンテンツの「ITmedia オルタナティブ」は
最終的に「ITmediaエンタープライズ」という名称になり、10/3スタート。
「次世代ITリーダーのためのオルタナティブ情報サイト」を標榜し、
特定のテーマに沿って作られる「特集主義」を特徴とするコンテンツ形態となります。
エンタープライズ系ニュースや各ジャンル別のINDEXページも設けられますが、
「キモ」は毎月3つ用意される旬な「特集(オンライン・ムック)」です。
この「オンライン・ムック」はITに関わる立場の違う各層にリーチできるように作られます。
一方、デジタルコンシューマ系の「ITmedia +D(プラス ディ)」は、
名称もこのままで9/1よりスタート。
元々ITmedia傘下にあったコンシューマ寄りコンテンツを糾合する形となります。
消費者の中で他の周辺消費者を牽引し、潮流を生み出せる「デジタルノマド」と呼称される
高感度な情報発信者の持つ情報をコンテンツ内に取り込み、
フィードバックさせると同時にコミュニケーションの場となる装置として、
ブログサイト「 +D blog 」の設置やそこでのアンケート実施などが行われていきます。
あらゆるシーンでデジタル・コンシューマ機器は活用されている以上、
扱われる情報はライフスタイルに関わる非常に幅広い物になるでしょう。
また、今回のリニューアルに合せて、
表示面積2倍の大きな「Wレクタングル」の導入など広告枠も改変が行われます。
なお、提携している「米国TechTarget社」の技術(というかビジネスモデル)の導入には、
体制整備などの準備も含めて、まだ暫くの猶予が必要な模様です。
本日、「 ITPro 」リニューアルについての発表会が行われました。
冒頭の古沢局長(コンピュータ・ネットワーク局)の挨拶の中では、
2001年9月にスタートした「 ITPro 」が、
2005年6月時点で月間1200万PV、登録会員数59万人となり、
「6月単月での売上も1億円を突破した」と伝えられました。
そんな、「 ITPro 」ですが、「企業情報システム」絡みのコンテンツや
記者の取材力/執筆力に拠る所の多い「コラム」や「解説記事」に較べて、
相対的に弱いとされる個別のテクノロジー分野に対する強化を9/1から実施します。
(Linuxやオープンソース、プログラミングなどの実務に立ち入った解説記事等を指す)
具体的には11分野の「テーマ」を設け、記事の掲載場所を明確にする事で、
実際には掲載されていたとしてもナビゲーションやユーザビリティの問題で
読者に読まれる機会を喪失していたテクノロジー分野の記事を前面に押し出し、
かつ、関連雑誌媒体との連携を強化してコンテンツ拡充を行い、
幅広く奥行きもある記事コンテンツが眺望の利く形で提供される事になります。
(従来も記事毎のカテゴリ設定は一応はされていましたけれど。[cf.カテゴリ広告])
また、各種広告メニューも11分野の「テーマ」に限定したメニューが作られますので、
登録会員データや閲覧記事履歴に基づくターゲッティング・メニューなどに加え、
より簡便で理解しやすい(つまりは使いやすい)メニューが設けられます。
その他、大型のスカイスクレーパーやレクタングル・バナー、
他のサイトで行われているホワイト・ペーパー・ダウンロード機能なども実装されます。
多くの専門雑誌との連携を密にしながら、運営されている「 ITPro 」は、
その潤沢なリソース(記者などの人材、そして記事コンテンツ)を存分に活用できる為、
Webサイト単独の専業サイトには無いアドバンテージを持っていますが、
有償媒体の存在価値が徐々に揺らぎ、専門雑誌が低落傾向から持ち直せない中では、
Webサイトから雑誌へのフィードバックをより有効に働かせて、
専門雑誌の価値を高め、補強していく必要があるでしょう。
(それが雑誌購読者への義理を果たす事の一部でもある筈)
このリニューアルに合わせてバックエンドのシステムも大幅に刷新される為、
今回の発表は中長期的なサイト強化策の中では弱点克服という位置付けと思われます。
なお、11分野の「テーマ」は今後も増加を続け、
「テーマ」毎に提供されるコンテンツ/サービスも増強が随時行われる予定で、
200X年には「月間2000万PV超、登録会員数100万人超」を目指すとの事である。
◎ITmedia/@ITのサイト再構成/リニューアルも漸く定まりましたので、
後日、お知らせ致します。合併から、かなりの時間が掛かりましたなぁ。
ソフトバンクパブリッシングは、季刊で発行されているITビジネス誌「ビジネスインパクト」および
「中堅中小企業 情報化の処方箋」とリンクするWebサイトを8月下旬に開設する。
Webサイト名称は「ソフトバンク ビジネス＋IT 」(ベタな名称ですな...)
URLは、[ http://www.sbbit.jp ]
「大企業?中堅」「中堅?中小」というターゲットの差はありますけれど(配布チャネルも違う)、
2つの雑誌/小冊子は、「ITを経営にどう活かすか？」というテーマをCIO/経営層に向けて発信しています。
両方とも読者情報を把握しているコントロールド・サーキュレーション誌であり、
その展開はセミナーやカンファレンスなどと連携した物になっていますが、
今回、開設が発表されたWebサイトによって、「季刊」という発行周期の長さを埋め、
読者の囲み込み/コミュニティ形成を促進する事で、
より柔軟かつスピーディで多彩な複合展開も容易となります。
また、傘下に2つの媒体を持つ上位Webサイトを持てば、
今後、3つ目、4つ目の新規媒体立ち上げも可能となって来ますので、
10月に予定されているSBMM傘下企業の合併後も一つの核となりうるかと思われます。
(10月の合併については 6/8既報 参照)
最早、これからは(広義の)無償配布誌の全盛時代なのかもしれません。
書店販売/有償誌でやってきた実務系専門雑誌媒体も、
何か具体的なアクションを起こさないと、ちょっとヤバくないですかね？
(より先鋭化できる余地のある業界誌やコアな趣味/ホビー系は、まぁ良いとして)
しかし、ソフトバンクのネタが続いてしまうなぁ......。
その名も「オルタナティブ・ブログ」。
詳しくはリリースを。色々とやっておられますなぁ。
プレスリリース
ITmediaには「アンカーデスク・チャンネル」なんて物もあった筈だが......。
アンカーデスク
。まだ、有りましたね...。
先日行われた発表会資料のまとめです。
・nikkeibp.jp
コンテンツの3本柱である「ニュース」「ビジネススタイル」「ライフスタイル」。
月間PV・月間UUとも大幅に増加(4月実績: 13,425,935PV・1,352,179UU)
RSS配信をきめ細かい区分で実施中。
BP社のメインポータルという役割のほか、傘下のカデゴリーサイトの充実やITProなど主要Webサイトとの連携を強化。
・デジタルARENA
パソコン＆デジタル機器の総合情報サイトである。
日経パソコン編集部との連携でニュースの速報性をUP。その他の雑誌とも連携強化。
製品レビューは年間に約270本。コラム強化予定。
月間PV 1000万、月間UU 100万人。
・ITPro
ITプロフェッショナルのための総合情報サイトである。
より専門的分野をフォーカスしたターゲットメディア「ITPro Target」を内部に展開へ。
6月には「SMB+IT」カテゴリーを「nikkeibp.jp」から移管。
7月には業種別情報サイトをスタート。9月に新システム導入とリニューアルを控える。
月間PV 1100万を突破、登録会員数 58万5515人。
・Tech-On!
製造業技術者を支える情報サイトである。
「NE ONLINE」「ものづくりONLINE」「Automotive Technology」を統括。
(Tech-On!のサイト形態詳細は2004/11/11記事を参照)
月間PV 約600万PV 登録会員数 51万超。統合後も順調に推移。改善/改良を継続中。
......やっぱり、まとめ切れない。
まだまだ、いっぱいWebサイトあります。
「nikkeibp.jp」傘下の各種カテゴリー(健康など)も元気そうですし、
新技術を利用した広告メニューなどの開発も行われています。
なんとなく感じる事は、「これまでに無く「Web」に対する意識が増しているのだろう」と言う事。
各所で自発的/自律的に立ち上がっている新企画Webサイトも数多く、
そのすべてが統一されたスタイルで試みられている訳ではないので、
BP社であっても、試行錯誤と収斂を繰り返していく事になるとは思いますが、
編集主導の雑誌Webサイトさえ、機能していないような媒体も他社にはあるので、
これからの専門誌とWebサイト、そして周辺サービスの在り方や、
収益モデルや業界構造の変革にも参考となるであろう様々なケースを見せて欲しいです。
やっぱり、そうなるとWeb専業の専門サイトというのは......膨らみがなぁ。
既存メディアへの専門情報ソース提供で収益を、という所に行ってしまうのだろうか？
本日オープンとなったのは、「ITサービスLeaders 」で、
SIer向け業界誌「日経ソリューションビジネス」が提供する新サイト。
形式的にはITPro傘下の新しい専門サイト群「ITPro Target」の一つとなります。
(雑誌Webサイトは、別に存在しています。今後も並存するのかは不明)
ITサービス業種の業界ニュースや営業/マーケティングの関連情報が提供されると同時に、
雑誌連動セミナーやイベントなどの周辺活動の基盤となります。記者Blogも設置！
このWebサイトも「ポータルの間口は広く、内容は深くまで」「雑誌とWebの連携と融合」という
一連の動きの中に位置づけられる物と考えられます。
(電子機械局の「Tech-On!」スタイルを「ITPro」に適用して行く流れですな)
雑誌の独自性を保ったまま、縦横の連携を強めて、なおかつ、活動範囲も拡大。
やっぱり、運用バランスが難しいですか？
これからは「雑誌編集部」という言い方は通用しなくなっていくのかもね。
日経BP社の広告営業企画部とデジタル広告推進部は、
今年度の全社統一キャンペーン内容と各Webサイトの新情報などを発表した。
毎年、統一テーマを掲げ、各雑誌で横断的に展開される統一キャンペーンですが、
今年は初めて「キャンペーンWebサイト」を主軸に据えた形式での実施となります。
今年度のテーマは「安全・安心・セキュリティ ?SAFETY JAPAN 2005?」です。
◆ URL: http://sj2005.nikkeibp.co.jp (現時点では未開設)
◆ キャンペーン実施期間: 2005年 7月?12月
「ビジネス・経営」「情報セキュリティ・IT 」「医療・食品」
「建築・土木」「デジタルライフ(PC・車)」「ファミリー・毎日の暮らし」
という「6ジャンル」でキャンペーンWebサイトは展開されます。
BP社の専門雑誌/Webサイトで扱っている「安全・安心・セキュリティ」に関わる情報を
キャンペーンWebサイトでも掲載する他、「SAFETY JAPAN 2005」固有のWebサイト編集部や
有識者/専門家からなるアドバイザリー・ボードも設置して、良質なオリジナル記事も掲載する。
さらに月毎のテーマに合せて雑誌/Webサイト編集部が執筆する特集記事も掲載。
連動する雑誌広告企画やセミナー企画実施も予定されている。
と盛り沢山の大型キャンペーンなので、
キャンペーンWebサイトに関係する広告メニューなどはBP社にお問合せ下さい。
広範囲なカバー領域を括れる「切り口」は、そんなに有りませんから、
今年のテーマが「安全・安心・セキュリティ」である事は順当ですね。
「それぞれの媒体が持っているコンテンツをもっと有効活用しよう」という取り組みは
日経BP社では、これまでにも様々な形(ムックなど)で行われてきましたが、
ジャンルをごく狭い範囲に限定した「過去記事の再編集+新規記事」の形態を
取る事が多かったのですけれど、
ポータルとなり得るWebサイトを中核に据える事で間口を広く取りつつも
単なるニュースの範疇には納まらない技術解説記事など
各ジャンルの深い有用情報までをWebで扱える形態が「Tech-On!」で実運用され、
雑誌編集部とWeb編集部の連携/融合が進む事によって、
ほぼリアルタイムでの記事共用と取材ソースの再利用が可能となり、
今回のWebサイトを軸とする大型キャンペーン実施も実現可能となったように思います。
◇ お金を貰うコンテンツとの差異化の基準は？という難題は残っておりますし、
Webサイトにも注力する結果、雑誌編集部の負担増加による弊害も懸念されますが、
何らかの形でWebサイトには真剣に関わらないといけませんもん。
ポータル内の構成パーツとして存在するだけではなく、
平行して個々の雑誌価値を高める為に雑誌独自のWebサイトも充実させないと埋没？？？
(また、自分にとっても難文になっちゃった......)
それから、3月下旬にリニューアルした「nikkeibp.jp」などの近況も発表されました。
nikkeibp.jpのPVやUUは順調に推移して、
2005年4月度 月間PV=13,425,935PV
2005年4月度 月間UU=1,352,179人、となったそうです。
未完.......。
各Webサイトの近況については情報を整理してから再掲します。
ITmediaは、昨日、記者発表会を行い
2つの新サイトと「@IT」による3大ブランド体制への移行を発表した。
新サイトは、エンタープライズ/ビジネス系の「ITmedia オルタナティブ」と
デジタルコンシューマ系の「ITmedia +D(プラス ディ)」の2つ。
両サイトとも仮称であり、開設予定も本年9月中旬とかなり悠長な感じもしますが、
2社の合併によるオフィス統合も済んでいない状態では仕方の無い所かもしれません。
総合ニュースポータルとしての「ITmedia」が上に被さる形で
「@IT」も、遠からず「ITmedia @IT」という呼称になるのかもね？ならんか？
さて、「テクノロジー」「エンタープライズ/ビジネス」「コンシューマー」の3本柱で
さらなる拡大と発展を目指す「アイティメディア」でございますが、
拡大路線による専門性の希薄化という点には努々お気をつけ召されよ、と思います。
まぁ、米国TechTarget社との提携も同時に発表されており、
媒体価値向上に対する施策も抜かりなく行われている模様。
新生「ITmedia」頑張りましょか。
プレスリリース
=========================以下、断固として独り言。
今回の合併/統合は、
資本原理主義の前に雑誌編集者の理想郷は無血開城したのだ、という
センチメンタル(？)な解釈も出来たりします。( Super Asciiに栄光あれー!! )
多額の出資を受けている以上、他のオルタナティブは無かったという事か？
いずれにしても「前進あるのみ」のメディアビジネスは過酷でござる。
「ITmedia」の上場が成れば、大株主であるSBPとSBMMにはメリットが大きい。
メディアの株式公開は賛否の分かれる所ですが。
(ホリエモンのお陰でM&Aに少し詳しくなってしまった)
blogとの書き分けが出来なくなってきた。ヤバイ。
★ CNET Networks Japan による「 ZDNet Japan 」もプレオープンしました。
「プレオープン」というよりは単なる「オープン告知」なんですが......。
4/1 がグランドオープンです。
以前にお伝えしたIDGジャパンの雑誌Webサイトは本日OPEN。
雑誌誌面との本格的な連動や複合型イベントなど具体的展開はこれからかと思います。
まずは、OPEN おめでとさん！
■WebサイトURL一覧
◆COMPUTER WORLD Online
◆CIO Online
◆e・Gov Online
◆Java World Online
◆Linux WORLD Online
世界のIDGグループが発信するソースを集めたITニュースサイト「IDG Japan Global Headline」は、
IDGジャパンのトップページへ再編するのかと思ったら、存続していた。
日経BP社が、ITPro傘下に2003年11月から開設していた、
IP電話の専門サブサイト「IP電話start」は、
明日より「 IP電話ONLINE 」としてリニューアルされます。
「IP電話start」も「日経BPガバメントテクノロジー」や「日経RFIDテクノロジ」と同様に「技術情報戦略室」から生まれたサイトな筈ですが、
「IP電話start」は、新規媒体の立ち上げを行うのではなく、
主要母体の「日経コミュニケーション」と緊密に連携する形での衣替えとなりました。
これで「Webサイトとイベント/セミナーと紙媒体」という形態が本格稼動します。
「IP電話」は、単独で語るには難しい物ですしね。
※技術情報戦略室は、1/1付の機構改革で廃止されています。
※その機能は、現在、コンピュータ・ネットワーク局 ITProグループにある。
シーネットネットワークスジャパンは、4/1に「 ZDNet Japan 」をグランドオープンすると発表した(プレオープン 3/14予定)。
プレスリリース
米国ZDNetはCNET Networks傘下ですからね。About CNET Networks
その辺の関係は「過去のニュース[2003/09/19]と[2002/07/25]」を参照されたし。
元々の米国ZDNetの路線に倣いエンタープライズ向けの「 ZDNet Japan 」と
マーケティング領域も含む幅広いIT系コンテンツを提供する「 CNET Japan 」の
2枚看板になるという事ですな。
IT系Web専業メディアって儲かっているのかしらん？
10月末に「創刊準備号」が家電量販店などで無償配布され、
現在、体裁を「フリーマガジン」形態に変更し、編集コンテンツも充実させた
第2弾を準備中(2/11配布予定。正式創刊は3月?の模様)の「BCNランキング」と連動する
Webサイト「BCNランキング」もオープンしてます。
このサイトの掲載記事にはトラックバックが出来るので、
読者や製品ベンダーにとっても従来とは違った使い方ができるように思います。
(当然、RSSリーダーでも読めます。Atomは知らぬ)
お店に来る普通の買い物客は「BCN」と言われても、まず知らないでしょう。
BCN総研にPOSデータを提供してくれる販売店との関係強化が出来て、
デッカイ赤字が出なければ、今は良いのだ、とは思うのですが...。
そうそう、「R25」とかも、もういい加減に厭きたでしょ。
まだ、欠かさず貰っている人とかいるのか？
無料配布誌は、仕組みとして読者不在なんだな.........うーむ。
ソフトバンク・アイティメディアとアットマーク・アイティが本日発表した。
存続会社は「ソフトバンク・アイティメディア株式会社」とし、
@IT株1株に対してITmedia株6株を割り当てとする合併。
合併後の主要株主はSBP:55.7%、サンブリッジ:12.5%、SBMM:11.8%、ヤフー:5.1%、その他:14.9%。
合併期日は来年3月1日。
新会社名は「アイティメディア株式会社」(英文表記:ITmedia Inc.)
ITmedia プレスリリース・@IT プレスリリース
なお、本日、午後より記者説明会が行われるので、
詳細については追って報告する。
@ITの売却話は過去にも複数ありましたが、ITmediaと合併ですか......。うーむ。
11/9に行われた日経BP社 電子・機械局の「Technology Marketing Day 2004」では、製造業を取り巻く市場環境の解説などともに、新Webサイトなどの発表が行われた。
冒頭、挨拶に立った嶌田常務取締役の話を要約すると、
国内製造業の復調を追い風に電子・機械局媒体は今年度、堅調に推移、
3月に統合・新創刊となった「日経ものづくり」も計画を上回る状況となっているようだ。
(事実、「日経ものづくり」の2004年度上半期ABC部数は統合した2誌の前期部数合計から微増)
・新Webサイト 「Tech-On!」 2005年1月1日 OPEN
現在の「 NE Online 」「ものづくりONLINE 」「 Automotive Technology 」を
統合、拡充する形で作られる「 Tech-On! 」は、
電子・機械局のフィールドで活躍するエンジニアのための総合Webサイトだが、
各自の専門分野だけで無く、周辺分野などの間口を拡げた情報を得やすい環境を提供する事で、
「専門バカ」化を防ぎ、環境対策などの共通課題を提議する場としての役割を担う。
Webサイトの大まかな構成としては、
各種コンテンツへのナビゲーションを重視したタイプと
ニュース・ヘッドラインのチェックを重視したタイプの2種類のトップページの下に
「日経エレクトロニクス」「日経ものづくり」「 Automotive Technology 」などの
雑誌毎のWebサイトと「デジタル家電」「組み込み開発」「電子部品テクノロジ」などの
細分化された13種類のテーマサイトが配置される。
その他、「Tech-On!」独自のコンテンツとして用語集やコラムなどもある。
総合ポータル「 nikkeibp.jp 」傘下のWebサイトである
IT分野の総合Webサイト「 ITPro 」と並び立つ大きな柱となる
電子・機械系の総合Webサイトが「 Tech-On! 」なのだ、と捉えて差し支えないのですが、
両サイトを較べると「Tech-On!」は、いくつかの特徴を持っているように思えました。
◆「雑誌とWebサイトの融合が強く意識されている事」
◆「一塊のメディア(サービス)として雑誌とWebの役割分担が考えられている事」
◆「雑誌の編集スタッフがWebサイトの編集スタッフを兼ねている事」
電子・機械局媒体、すべての雑誌編集スタッフが、「Tech-On!」のスタッフです。
「Tech-On!」の表層では広く浅い情報を提供し、
分野で絞り込んだ情報や雑誌との連動記事は、紙媒体の雑誌誌面と雑誌Webサイトで、
さらに突っ込んだ普通は記事に出来なかった内容については「テーマサイト」で提供。
(テーマサイトのサイトマスターは、その分野に詳しい記者を任命)
「 ITPro 」でも、雑誌編集部が書いたニュースやコラムをWebに掲載し、
得られたフィードバックを元に雑誌の特集記事や解説記事に活かしていましたが、
それでも、「記事を「 ITPro 」に提供している」という意識が強かったと思います。
その作業を「Tech-On!」では、もっと意識的に行っていく事になる様子です。
雑誌と雑誌編集部に所属する記者の資質をコンテンツの源泉とし、
それらをWebサイトで色々な方向に増幅させたり、整理/分類する事で、
より幅広い内容とより深い内容を、雑誌を含む「 Tech-On! 」全体で培養/蓄積する事になります。
また、ムックや書籍、カスタム出版などの培地としても、活用されて行くでしょう。
それぞれの雑誌や記者の興味領域は、当然、重なって来ますし、
記者が所属雑誌の枠から多少はみ出した記事を書く事も可能となってくるので、
原田編集長が率いる雑誌を持たない「 Tech-On! 」編集部がやるべき事は、
独自コンテンツの部分の仕事というよりは、
サイト全体のバランス調整と記事傾向の「誘導や整理」という、
非常に難しい役割が中心なのかもしれませんが、頑張っていただきたいと思います。
また、副作用として相対的な「雑誌」単体での価値低下という問題も起こり得る訳ですが、
その辺りは「雑誌Webサイト」を通して、「雑誌読者」との繋がりを強化していく事で、
紙媒体である「雑誌」の価値向上を行っていく模様です。(blog風らしい)
「まずは、「雑誌」ありき」という所からは、
踏み込んだ形になっていますが、そういう事をやってみるには
電子・機械局は丁度良い規模と環境と人材を持っていたのかもしれませんね。
Webサイト構築/運用の技術的な面で新しい事をやろうという事では無いのですが、
これからの専門メディアにとって意味のある出来事だと私は思っています。
上手く行くと良いですなぁ。
それから、「Tech-On!」の広告メニューには、通常のバナー広告などの他に
「会員型メニュー」という「WebへのPR記事投稿権限」や「雑誌広告料金の割引」などの
各種特典がセットになっているスポンサーメニューも用意されており、
ここでもWebと紙やその他のマーケティング・サービスの統合/融合が試みられています。
読者向けにしても、広告主向けにしても、
各種サービスの統合と融合は、ひとつの流れと言えそうですね。
まだまだ、運用体制や収益構造も脆弱なので実験/構想レベルかとは思いますが。
長くなり過ぎてしまった。(ここまで読んだ人はエライ!)
・その他
電子・機械局が、積極的に取り組んできた中国向けの媒体状況にも
ちょっとした変化がありました。
・米IDGと中国政府の研究所の合弁会社が出している「電子設計応用」も好調の事。
（参考:過去のニュース■2004/03/1■付 記事)
・日経BP網([旧:日経BP 電子科技]というか...)も「技術在線!(Tech-On! China)」に!
（こちらも 2005/1/1 OPENです)
日経BP社のIT専門サイト「 IT Pro」は、昨日より有料サービスである「 IT Pro プレミアム」の提供を開始した。
パーソナライズされた「マイページ」やテーマ特集「Premium セレクト」の提供、
IT系専門誌9誌に掲載された記事のPDF閲覧など多様な特典がある。
月額料金は「1,480円」だが、IT系専門誌の定期購読者には料金割引が適用される。
現在は「無料お試しサービス」や「各種キャンペーン」も実施中。
※詳細はWebサイトをご参照下さい。
真っ向勝負のストレートな「Webコンテンツの有料化！」では有りませんが、
日経BP社の持っているコンテンツ/サービスを有料会員特典とする事で、
「Webの有料化」に一定の道筋を付ける事が出来るか否か、という所でしょうか。
既存の無料登録会員が受けられるサービスに大きな変化は無いですが、
僅かな制約(雑誌転載記事の閲覧期間制限)が発生するのは仕方無い所ですね。
そういえば、「 ITmedia プレミアム」も有りました。ちょっと忘れかけていた...(失礼)
@ITは、新フォーラム「 Database Expert 」を、6/21に開設する。
http://www.atmarkit.co.jp/fdb/
これで何個目のフォーラムとなるのでしょうか？
ともかく、新フォーラムの誕生です。アナウンスが急なのは何故だろう？
一週間後の「 OPEN 」です。 不思議。
一昨日、開催された「 nikkeibp.jp 」マーケティングディにて3つの特徴的な編集テーマを持つ記事カテゴリーが追加される事が発表された。
まずは、既に設置されていますが、「lifestyle」。
オンタイム、オフタイムを通じた豊かなライフスタイル提案をテーマとするコンテンツ。
編集タイアップ企画の実施やビジネスイノベーターとの連携も強化され、さらに充実していく予定。
2つ目は、「健康」。医療局がプロデュース。
「 nikkeibp.jp 」の中核読者層である35才?49才に向けて健康情報を提供する。
7/15 オープン予定。
3つ目は、「 SMB IT 」。パソコン局がプロデュース。
中堅・中小企業のIT化支援をテーマとするコンテンツ。7/15 オープン予定。
日経IT21、日経アドバンテージが挑んだ鬼門！？
Webメディアを選択したパソコン局のアプローチを注視したいと思います。
また、デジタル ARENA ヒジネスチャンネルも3/24にオープンしています。
今回の「マーケティングディ」では、
nikeibp.jpの田邊編集長、日経パソコンの渡辺編集長と
日経パソコンに連載をしている「勝谷誠彦」氏の3人による
「勝谷誠彦の電脳血風録・番外編」と題した鼎談も行われました。
折も折、「不肖・宮嶋」氏と「勝谷誠彦」氏の共通の師匠であるという
「橋田信介」氏の悲報がイラクから伝わって、まだ数日という事で、
心なしか大人しい感じの「勝谷誠彦」氏でした(?)。でも、面白かったです。
ネットであれ、リアルであれ「お互いを高めあうコミュニケーション」を得る為に
「相手へのリスペクト基本にとして「限りなくやりあう」訓練」は重要ですよね。
「nikkeibp.jp」は昨日から、「デジタルARENA」は本日より リニューアルされました。
「nikkeibp.jp」は、BP社 Webコンテンツのポータルという位置付けになり、隷下Webサイトの「タブ」が大きく配置されています。
(デスクトップが狭い人にとって、新しいレイアウトはちょっとキツイ)
「BizTechイノベーター」も「ビジネスイノベーター」に名称変更して健在。
昨日から「会社に頼らない生き方を探れ！」という連載も開始されました。
(メルマガでは「説明はいる 説明はいる 説明はいる...」という説明が為されています)
今回、漫画家の弘兼憲史 氏を取材しているフリーライター「三浦優子さん」は、
BCN で書いていた「三浦優子さん」かな？ 連載タイトルを地で行くという事？
私もフリーランスみたいな物(一応、零細会社の経営者ですが)なので、
この連載はちょっと気になるけれど...。既に読者コメントも付いていますが、
組織否定ではなく、自律的志向によるプロ意識の向上という点が連載の狙いならば、
「頼らない」より「寄り掛からない」の方が適当だったかもしれませんね。
(ん？ あんまり、変わんない？)
人と組織の関わりは、もう本当に難しいです。
「会社に就職する」という表現が、あと何年くらい使われるのか判りませんが、
きっと「会社と契約する」という形へ変わっていくと思います。
「えぇぃ、みんな、フリーになってしまえ！」(それは乱暴か......)
昨日、ソフトバンク・ジーディネットによる 「新サイト発表会」が実施されました。
今年に入ってから色々とリニューアルを進めていた ZDNet ですので(2003/4/23記事参照)、
今回も8月から募集が開始されている「会員制無料サービス IT Premium 」と絡めた
「新サイト/新サービス」の発表会かと思いましたが、さにあらず。
「 ZDNetサイト」から「完全自社ブランドの新サイト」への移行に関する発表会でした。
ということで、
「 ZDNet Japan 」は、来年の1/8より「 ITmedia (http://www.itmedia.co.jp)」になります。
同時に会社名も「ソフトバンク・アイティメディア株式会社」に変更されます。
米国ZDNetの企業システム寄りの方向性と、あくまでオールラウンダーを目指す
「ZDNet Japan」の方向性が合わなくなってきた事を新ブランドへの移行要因としていますが、
現在、米国ZDNet社は、CNET Networks傘下企業になっており、
Ziff Davis社派生企業とソフトバンク・グループの資本関係は既に無くなっています。
さらに「 CNET Japan 」が存在することで、「 ZDNet Japan 」に掲載される
米ZDNet発 翻訳記事の扱いにも微妙な問題が生じていた事は確かで、
提携契約内容の包括的な見直しが検討されていた事は想像できます。
(今後も海外ニュースソースの一つとして提携は継続される模様)
「ZDNet Japan」から「 ITmedia 」へ。
予定されている新機軸の一例は「アンカーデスク・チャンネル(仮)」の設置。
各チャンネルの編集長クラスが、様々なトピックに対して自説を展開するオピニオンch.
レスポンスをフィードバックするシステムも実装予定です(IT Pro の「記者の目」みたいね)。
移行に先立って10/15からは、
新たに「サーベイチャンネル」の提供も開始されます。
ゲーム、ケータイ、ショッピングからエンタープライズ、ITマーケティングまで
ニュースを核にしながら発展してきた、そのフィールドは非常に広大です。
「ITmedia」の名前に込められた意味はソフトバンク・パブリッシングと対を成す
「オンライン専門の出版社」としての多角的な事業展開を目指す物でしょう。
いずれ、「ITmedia」に続く第2の「新サイト」を立ち上げる時も近いかもしれませんね。
確かに、もう他社の看板を借りる必要性はあまり無いですもんね。
しかし、みんな偉くなりましたね。
80年代も 日本ソフトバンクは燃えておりましたなぁ...。
9/5に「 IT Pro マーケティング・セミナー」が開催されました。
東海大学 広報メディア学科 助教授の「水島久光 氏」の特別講演の後、
井上 望 編集長によるIT Pro の現況説明とリニューアル説明等が有りました。
リニューアルの骨子は、
・ネットワーク系コンテンツの充実
・Java やオープンソース等、テーマに特化した専門サイトを傘下に設置
・素早く目的とする記事に行き着く為のナビゲーション機能強化
・先頃より試験運用をしていたネット問題集「腕試し」の本格運用開始 等
その他、「スーパーバナー」等、新しい広告メニューの紹介も行われました。
(今回はきちんと参加できなかったので内容紹介が簡単で失礼)
それから、「 Automotive Technology 」も「 Auto BIZ 」にリニューアルされています。
http://at.nikkeibp.co.jp/
サイバー・メディアが成長/増殖を続けている事は確かな事ですが、
刻一刻と姿を変える物であり、人によっても形が異なる物だけにアプローチも多種多様で、
これを主たるビジネスとして取り組んでいる方々は、「タフだよなぁ」と思います。
そして、メールアドレスなどパーソナル・データの取得が可能なあらゆる企業は、
何らかの自社メディアをいつでも立ち上げる事ができる訳ですから、
既存メディアとベンダ系新興メディアの共存/併用が一般化していくのでしょう。
ZDNet Japanは、5月の月間PV が「100,000,000PV (1億PV) 」を達成したと発表。
ユニークユーザ数も同社推定によると500万人との事。
ZDNet Japan
10の6乗がメガで、10の9乗がギガだから、「100M PV」 or 「0.1G PV」達成という事ですね。
おめでとうございます。10の15乗「1P PV」は、いつの日？
ZDNet Japan は、掲載コンテンツの大きな柱である「 Enterprise 」チャンネルをリニューアルする。
新機軸に沿ってコンテンツは逐次 投入され、6/2にプレオープン。
NETWORLD+INTEROP(N+I) 2003 の開催初日である6/30にリニューアルオープンを予定している。
現在はニュース主体の為、ジャンルに従って分類していただけだったサブチャンネルを
「 IT News 」「 Windows .NET 」「 Linux & Java 」「 Security Alert 」等に再構成して、
独自性を持つ、より掘り下げた内容のコンテンツ群とし、読者をセグメントする。
[ 簡単に考えれば、「 Enterprise 」チャンネル傘下に専門メディアが出来るような物だ(たぶん)]。
この他にも事例を横断的に扱う「 Case Study 」や
コンサルティング・ファーム等の手による「 Column 」も追加される。
なお、各コンテンツ群のそれぞれ記事には、対象とする読者の職掌を示すマークが付くような話もある。
それから、同じ ZDNet Japan の「 Mac 」「 Products 」の両チャンネルも統合され、
5/13より PC総合チャンネル「 PC UPdate 」にリニューアルされる。
各種 PC 関連アイテムの製品情報ニュース、製品レビュー記事の他、
ZDNet「Shopping」と連携し、最新市場価格情報や購入/決済機能等も提供する。
「Mac」は「デジカメ」「プリンタ」等と同様に1製品ジャンル扱いになりますが、
デザインやDTPに特化した「 PC UPdate PRO 」というジャンルも用意されます。
たまには、Web のお話も
@ITは「 Java Solutionフォーラム 」における2月の月間PVが 100万PVを突破し、1,054,186PVに達したと発表した。
月間PVが、100万PVを越えるのは「 Windows Insider 」「 Lunix Square 」に続いて、3フォーラム目。
また、2月に「 Java Solutionフォーラム 」を訪れたユニークユーザ数は146,000人としている。
ちなみに、@IT 全体の月間ユニークユーザ数は121万人。
うーむ、121万人。
ZDNet Japan は、ゲーム専門サイト「 GAMESPOT JAPAN 」を3/1より リニューアルすると発表した。
サイト名称も「 SOFTBANK GAMES 」となり、URLもhttp://www.zdnet.co.jp/games/に変更される。
ソフトバンクパブリッシングの雑誌や書籍との連携強化は確実だが、詳しいリニューアル内容は不明。
本屋に行く前に各種IT系雑誌 最新号の特集内容が判ったら良いですよね。記事傾向を分析して媒体特性を調べる事も容易です。そのサイトは「プロシェアリング」。相互リンクをしていただきました。是非、覗いてみて下さい。
次号予定も判るとさらに、便利？テクニカル系に絞っているとはいえ、更新は結構な手間だと思いますが、頑張って欲しいです。f/x は、以前、同様のコンテンツを計画して挫けた経緯があったりします…
日経BP社は本日よりブロードバンド関連の各種議論をオープンに展開するサイト「プロードバンドビジネス・ラボ」をプレオープンした。サイトの詳細説明は実際に覗いてみる方が早いと思うので、割愛しますが、匿名・無料である「 2ch 」とは、正反対に「非匿名・有料」で運営される。( 4月の本格オープンまでは無料。非匿名ってどの程度のプロファイル公開なのかな？)
BP社記者や各界識者(主任研究員)と読者が繰り広げるオープンな議論でブロードバンドビジネスの発展に有益なエッセンスを参加者全員で共有しよう、という高邁な目的に向って進むこのサイトを f/x も応援したいと思います。自らも情報発信を心掛け、情報価値を認めてくれる人が集うならば、目的達成は「叶わぬ夢」では無いかもしれません。その為にも「非匿名・有料」は必須ですね。
@ITは同社が運営する同名のITエキスパート向けWebサイトを訪れるユニークユーザ数が5月には365,000名を達成したと発表した。また、同月の月間PVが500万PVを突破し535万PVとなった事も合わせて発表している。
おぉ、凄い数字ですなぁ。Web専業は@ITだけ。これからも頑張って下さい。
翔泳社は、米国DevX社と提携し、同社が運営する開発者向け情報サイト「 DevX 」の日本語版サイト「 DevX Japan 」を4月下旬から立ち上げています。米国DevX社は、翔泳社 VB Magazine の提携誌 Visual Basic Programmer's Journal 等を発行している米FTP社(Fawcette Technical Publications) の子会社。現時点では翻訳記事の掲載が中心となっていますが、今後、コンテンツは充実していく模様です(本気??)。アスキーのMSDN magazine Web版と合わせ、今後の成り行きをウォッチして参りましょう。
アスキーは、Microsoft系のプログラム技術情報誌「MSDN Magazine」と連動するWebサイトを本格的に稼動する模様。 http://www.msdnjapan.com(現時点では雑誌の紹介Webの域を出ていないが)MSDN Magazineの購読者に向けたサービスとしてMSDN MagazineのバックナンバーやMSDN Magazineの前身である「MSJ」「MIND」のバックナンバーに収められた翻訳記事の全文掲載を提供予定。(記事検索もできるみたいです。)基本コンテンツとしては、随時更新される開発者向けニュース掲載、メールマガジン配信なども予定されている。
MS系の開発者にとっては極めて資料性の高い、有意義なWebサイトとなる事は確かなので、今後の動静をチェックしていきたい。
コンテンツ重視のサイト運営を続けてきた@ITは、ちょうど昨年の今日オープンしました。@ITは1周年を迎え、各種フォーラムよるIT技術者向けの技術情報提供に加えて、IT技術者個人にフォーカスした新事業を展開すると発表。具体的な内容は、「IT技術者がこれから、何を考え、何をしていくべきなのか」というようなIT技術者の生き方や生活全般をフォローする新フォーラム「 Engineer Life 」を立ち上げる。そして、新フォーラム隷下には「転職マッチングサービス @IT Job Agent 」と「学習コース斡旋サービス @IT Learning Desk 」のWebサービスが配置される。2つのWebサービスは、それぞれパートナー企業との提携で運営されるが、IT技術者に特化したサイトである事をアドバンテージとした確度の高いサービスを目指す。また、コミュニティ活動の促進の為、IT関連に特化した「ディレクトリ・サービス @IT Web ディレクトリ 」も開設する。(共有Bookmark集という趣きです。評価採点システム有り。まだ、スカスカ…)なお、上記の各種コンテンツは本日よりサービス提供されている。
今回、IT技術者に特化したHR(Human Resource)事業に参入した@ITだが、次のフェーズとして考えられるのは、IT技術者が所属する企業に向けた各種サービスという事になるだろう。その時には、ITビジネス系の各種雑誌、Webサービスとの競合に巻き込まれる事になる。(今月末に創刊されるメディアセレクトの「ITセレクト」や日経IT21、BUSINESS STANDARD CIO Magazine、The Industry Standard ….etc、)「IT技術者ための」という基本は大事にして下さいね。本当に。
昨年、9/18に OPEN した日経BP社のIT 専門サイト「IT Pro」は、昨年末の時点で年内目標としていた「月間 総PV 450万PV」をほぼ達成し、(平日のアクセスは平均 17万PV/日 の線で安定している。)登録読者の数も「100,000人」の大台を越えた模様。媒体資料
コンテンツ重視型のITプロフェッショナル向けWebサイトとして一定の評価を得ている「@IT」が「Java Solution フォーラム」に続く8番目のフォーラムとして「 Insider.NET 」をスタートさせる。
現在、Microsoftの.NETに関する情報はプロダクトが存在しない事もあり、絶望的に不足している。Microsoftのバックアップを受け運営される「 Insider.NET 」は、VBやVC++等のMicrosoftの開発言語を扱う技術者にとって、期待の情報ソースであり、期待されるコミュニティになり得る存在だ。
9/18より公開された「IT Pro」のアクセス・データを入手しました。9/18?10/17の１ヶ月間の総PVは「3,704,114 PV」となっており、年内目標の450万PV は充分に狙えるスタートとなりました。
10/16 からは登録制によるコンテンツ閲覧を開始しましたが、10/16以降の PVも「約20万 PV/日」で推移している模様です。10/17時点での登録者総数は「35,920名」
ニュースよりコンテンツ中心のWebサイトだけに、本格的な閲覧にはそれなりの時間を必要とする。入門記事等を中心に気軽に閲覧したいライト・ユーザーへの配慮バランスが難しいのは「雑誌」と同じですね。
本日付のコラム「記者の目」には、IT Pro (?) 立上げの苦労が記されていて楽しい !!
本日、赤坂プリンスで行われた、日経BP社のITプロフェッショナル向け専門サイト「IT Pro 開設発表会」の詳細をお知らせする。
・「BizIT」は「IT Pro」に統合され、「IT Pro」は日経BP社のIT 関連サイトの中核と位置付けられる。・トップページはニュース中心の構成を持ち、隷下にコンテンツ型の各種専門テーマサイト(12 サイト)と 目的別サイト(6 サイト)を配置する。トップページ以外のコンテンツは登録制(無料)・コンピュータ局媒体を始め、ネットワーク局媒体等を含む雑誌「14 誌」が提携媒体となり、各誌からの情報を集約したニュース・記事コンテンツに加えて「IT Pro」オリジナル・コンテンツも存在する。・BizIT や各雑誌のメール媒体も原則として「IT Pro」ブランドに名前を変え、「IT Pro」コンテンツの一翼を担う。
その他、トピックは数多くあるが、最新のWebマーケティング技法を積極的に取り入れたサイト運営を目指す。中でも充実した「検索機能」や関連記事を提示するリコメンド機能、記事に対する評価システムなどは良い。「One to One」マーケティング系の各種サービスも実施する。登録情報を資源とする広告商品の提供には、暫く時間が掛かる模様。
キャッチフレーズは「すべてのIT 関係者のワークプレイス」9/1より告知活動を開始し、9/18に正式オープン、10/16より会員登録を開始する(それまでは登録制無し)。
広告収益モデルは従来のスタイルで「コンテンツ・スポンサー制」は導入していない。しかし、専門テーマ サイト・目的別サイトを増殖させる方法は取れる。また、「IT Pro」には通常の編集チームの他、サイトの運営企画を担う「サイト担当」が存在し、今後のコンテンツ拡充や新しいWebサービスの開発を担当する(サイトマネージャは、元 日経オープンシステム編集長の井上 望 氏)。
ローカルのデモ用Webを見ることが出来たが、インターフェイスは良く出来ているし、各種検索の使用感も良さそうだ。日経BP社のポテンシャルはやはり侮れない。(まとまりの悪いレポートで失礼…….)
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