f/x [エフエックス] ITメディア・タンク

メディアセレクトは、「 ITセレクト」を11/29売より新装すると発表した。
10月売で通巻30号を迎え、これを機に誌面刷新を行なうという事のようだ。
誌名も同号より「 ITセレクト 2.0 」に変更される。
発売日、広告料金等に変更は無い。
メジャーバージョンアップという感じ？ Version 2.0 ...

発表文書には、
「 IT化の波が新たなステージ(第2ステージ)を迎えつつある」云々というくだりが有りまして、
某社の「 2nd STAGE 」を思い出してしまいました。それだけです。

「 e・Gov 」と「 COMPUTER WORLD 」の創刊説明会が開催されました。

IDG 米国本社 CEO である Pat Kenealy 氏も駆けつけての発表会。
気合が入っていると思って良いのでしょうね。

◆電子自治体情報誌「 e・Gov 」(10/15創刊、月刊、15日発行)。
7月に全国の自治体に配付した創刊準備号で行なったアンケートの結果は
地方自治体のIT化の遅れ/地域格差を如実に表しており、非常に興味深い物でした。
そんな中、「自治体の情報化が豊かな地域社会の一助に」を方針として創刊する「e・Gov」。
一民間の媒体社がビジネスとして作る専門月刊誌のインパクトは小さくは無いと思います。

今回の説明会で明らかになったポイントを掻い摘んで説明すると、

・自治体の首長および情報政策決定者に向けて無償配布。
アンケートの結果、情報統括責任者(CIO)がいない自治体が6割以上であり(専任担当者がいるのは 4% )、
兼任担当者がいる場合も、その多くが市長などの首長や助役クラスという事で、
まずは、確実に読んでいただく事を目的にした配付戦略を行なう。
(送付の同意を得た上で、配付者本人の名前が入った宛先で確実に配付)

・地域に密着したITベンダー(中小SIer)のコミュニティ「e・Gov 3000社倶楽部」創設
「 e・Gov 」を軸にそれぞれの地域で活動するITベンダー(中小SIer)を組織化し、

地域内での経済還流/底上げを目標に、誌面/イベント等を通してスキルアップ、情報交換を支援。
当然、これらのコミュニティ会員にも「 e・Gov 」は配付される。

・豊富な製品情報/事例を提供
自治体向け製品/サービスばかりではなく、
一般向け製品/サービスを自治体が利用した場合を想定した記事を提供。
IDGグループが発行するカナダ、オーストラリアの電子自治体向け媒体からの翻訳記事も有る。

「 e・Gov 」については、過去にも数回取上げておりますのでこれ位で。
総務省の支援も取り付けられた様子ですし、編集長も意気軒昂という感じでした。

◆テクノロジー・リーダーのためのコンピューティング情報誌
「 COMPUTER WORLD 」(11/18創刊、月刊、18日発売)
それぞれの専門技術だけでは理解できない、各々の技術の関係性を踏まえて
細分化され、複雑になりすぎたIT各分野を網羅的に扱う総合技術情報誌。
多種多様な技術/技術者を統合/管理/統括するテクノロジー・リーダーに向けて創刊。

IDGジャパンの考えでは、同社が発行している各技術系専門誌と、

ITビジネス誌である「CIO Magazine(＋e・Gov)」の間に位置する事になります。
「テクノロジーの本質を見極める」為の「 IT総合誌」という感じですね。
「情報誌」という事で独自の主張は控えめに、良質の情報源を目指す模様です。
(日経コンピュータ競合というよりは、今後の日経バイト競合？ 読まないと判りませんけどね)
(ちなみに創刊号の編集特集予定は「グリッド」と「自律テクノロジー」です)

これで世界中で発行されている「 COMPUTER WORLD 」は47誌になったそうで、
当然、これら各国の「 COMPUTER WORLD 」からの翻訳記事も誌面に取り入れられます。
また、最新ニュースを発信するWebサイト「Computerworld.jp」も立ち上げる。

今回の「 COMPUTER WORLD 」創刊にあたって、特筆すべきなのは
「テクノロジー・リサーチ」と呼称される広告主向けサービスが実施される事です。
「テクノロジー・リサーチ(略して TR )」は、「定期購読者」と「IDGが選抜したモニタ読者」で構成する
「リーダーズ・コミュニティ」に対して毎月 Webサイトで実施するアンケートの調査結果および
アンケート結果をITアナリストが分析したリポートを広告主に提供するサービスです。
広告掲載企業は追加料金を支払う事無く、有益なマーケティング・データをもらえます。
(設問設定と分析、レポート作成には、CIO Magazine等でお馴染みの「ITR」が企画協力)
アンケート実施内容および設問は事前に公開されますし、広告主がオプションとして独自の設問を追加する事も可能です(これは有償)。

モニター読者の選抜やアンケート参加率を高水準に保つ為の方策など
非常に良く考えられている仕組みだと思います(販売施策ともリンクしているし)。
(ここで全部、説明していると大変なのでIDGに問合せして下され)
各媒体社で読者および読者情報を利用した有料サービスは行なわれていますが、
ここまで煮詰められた物を広告クライアントに標準のサービスとして提供するのは始めてでしょう。
データの有益性を保つには母集団である「リーダーズ・コミュニティ」が、
常に高感度であり、広範なジャンルに興味を持っている存在である必要が有ります。
その基盤雑誌として「 COMPUTER WORLD 」は高適性だと思います。

(モニター読者という保険が掛かっていますけれどね)

広告主向けサービスとして「資料請求サービス」という物がありますけれど、
これは「広告」に対する「反響(レスポンス)」を計測するツールでした。
インターネットで情報入手可能な現在は、ほぼ完全に廃れてしまったサービスです。
実売部数が公開されていない「雑誌の広告効果」を算出する為の手法は、
未だスタンダードな物が存在せず、誰もが苦心惨憺している状況であり、
それがひいては「媒体価値の低下」をも惹起してしまっています。
それはそれで業界として考えて行かなければいけない大・大・大・大問題ですが、

(特に専門誌の場合、単純に「部数の多さ＝効果大」とは言いませんが、不明瞭なのは信義に悖るし)

今回の「高い水準にある読者コミュニティ」を利用した「調査サービス」の提供開始は
専門雑誌は「マーケティングツールとして使える」という新しいベクトルの媒体価値の
確立に明確で恒常的な見通しを付けたように感じます。
IDG ジャパンと企画立案者には申し訳無いですが、他誌もドンドン追随して欲しいです。
(本当に良く練りこみました!! エライ!! 今度、ホッピー奢ります!!)

朝日新聞社は、「朝日ビジネスPASO 」の刊行形態を現在の月刊から不定期刊のムックに変更すると発表した。
9/24売が最後の月刊刊行となる。
現時点では、ムックの刊行時期やシリーズ名称なども未定であり、事実上の休刊とも判断できる。
初心者誌「 Paso 」から'01年11月に「朝日ビジネスPASO 」へ新装刊し、
オフィス活用系雑誌として奮闘してきた同誌は新装刊号では完売を記録するなど、(2001/11/28 記事参照)
最高のスタートを切りましたが、最近は競合誌の増加や雑誌全体の不調の中で部数は減少を続けていた。

来月末、同じカテゴリに創刊する月刊誌もありますが、厳しい話です。
ムックねぇ。確かに利点も有りますけれど。

なお、同じ新聞社系でも読売「 YOMIURI PC 」は、まだ頑張っているぞ。
そういえば、毎日新聞社も遠い昔は定期刊行雑誌もやっていたよなぁ。

インプレスは、昨年8月に創刊し、月刊で発行してきた「 .netテクノロジー」を季刊発行に変更すると発表した。
月刊誌としての発行は8/18売が最後となり、季刊誌の第1号は10月下旬の刊行予定。

「 .netテクノロジー」は、言うまでも無く「 Microsoft の .NET 」による
企業システム構築を「技術」と「ビジネス」という視点で扱おうとしている媒体だが
その視線は常にサーバーサイドに有り、「 XML Webサービス」に拘っているように思えた。
(その路線は、前々回の「iNTERNET magazine」のリニューアル路線とも似通っていた)

「.NET」自体は非常に広範な技術基盤/分野を指している為、「 .NET＝XML Webサービス」ではないし、
「一歩先のビジネス」を指向した同誌では、現場向けの実務記事を豊富に扱う事は困難で、
結果的に先進的だが数の限られる読者層/広告主を相手にする事になっていたと思う。
また、梃入れに扱う領域を拡げると、看板である「 .net 」が形骸化し、
単なるMS系Server誌に近づいてしまう為、その舵取りは、かなり微妙で、
「.NET戦略」という担いだ神輿に翻弄される苦しみが有る事も確かでしょう。

本格的な .NET普及期には、受け入れられる切り口かもしれません。
しかし、今は等身大の「 .netテクノロジー」ですら需要は小さい気がします。

MSが必要以上に大上段に振り上げた「 .NET戦略」の後遺症が払拭されないまま、
「 .NET とは？」という部分で、躓いている事が一番の問題なのだと思います。
これはインプレスの責任でも何でもなくて、当然「 MSの責任」です。

ソフトバンクパブリッシングは、「 DOS/V magazine 」 9/15号(8/29売)・10/1号(9/13売)の2号連続で特別付録「段ボール製 PCケース」を添付する。(2分割されているという事です)
実際に「段ボール PCケース」の販売を行なっている株式会社ルーポが協力。
なお、当該号には、いつものCD-ROM付録は付かない。

媒体にフィットした良い企画ですね。
企画詳細(画像あり)
仕上りはスケルトンな感じみたいですから、各種パーツの換装も容易ですし、
チープ感とハードなマシーン感が良い感じで醸し出されるのは必定。
でも紙ですから、きちんと冷却して火災には充分に注意しましょう。

毎日コミュニケーションズは、「 PC fan 」7/15売が
紀伊国屋書店POSデータにおいて販売消化率 91.1% となった事を受けて
完売見込みと発表した。

書店売りの月2回刊や隔週刊雑誌は数える程になってしまいましたね。

文教堂のランキングデータには「 PC fan 」は載っていないんですが...なんでかな？
「完売御礼＝絶好調＝部数増」とは言い切れない所が悩ましいですな。

ソフトバンクパブリッシングは、「デジタルフォト専科」を10月売より誌名変更する。
新誌名は「デジタルフォト」。「専科」を取ってみました、という感じ？
今後は製品情報より「使いこなし」に力点を置く模様。

多数の雑誌が苦境に立っているので、
リニューアル、誌面刷新、誌面強化、誌名変更が多く行なわれています。
既存読者を裏切らない程度に新奇性も取り入れないといけないし、難しいです。

8/1付の組織改変で「コンピュータ局」と「ネットワーク局」が統合されました。
新しい局名は「コンピュータ・ネットワーク局」です。
当面は目立った動きは無いと思います。