2002年度上期(1月?6月発売分) ABC部数からのトピックです。ABCに加盟しているIT系雑誌で100,000部以上の部数となったのは6誌のみ。
第1位 | 日経パソコン | 352,424部 | ( 2,662部 増加 ) |
第2位 | 週刊アスキー | 195,689部 | ( 7,842部 増加 ) |
第3位 | 日経PC21 | 178,265部 | ( 4,133部 増加 ) |
第4位 | アスキー.PC | 152,127部 | ( 7,675部 減少 ) |
第5位 | PC Japan | 140,115部 | ( 6,171部 減少 ) |
第6位 | 日経ベストPC | 123,283部 | ( 1,237部 増加 ) |
第7位 | 日経CLICK | 99,180部 | ( 6,604部 増加 ) |
第8位 | Asahiパソコン | 85,545部 | ( 8,855部 減少 ) |
第9位 | Yahoo! Internet Guide | 84,418部 | ( 29,331部 減少 ) |
第10位 | 朝日ビジネスPASO | 81,025部 | ( 前期数値無し ) |
2001年度下期のランキング(過去のニュース [2002/05/13] 参照)と比較する限りでは大きな変動は無く安定しているが、「 Yahoo! Internet Guide 」 が「29,331部減少」と大きく減少しており、前期は盛り返した第14位の「日経ネットナビ」も「12,644部減少(68,324部)」と、Internet誌の苦戦が見て取れる。
部数の落ち込みに歯止めの掛からない雑誌が多く、好転しない経済下で各種施策が功を奏さない状況が続いていると思われる。
◆提言◆[公正な実売部数公開はIT雑誌業界から] |
半年に一度のABC部数数値を見ていつも思う事は「加盟誌が少ない」という事。ABC加盟誌に比べ「公称部数」による営業活動を行う「非加盟誌」が多過ぎるのだ。
景気の良い時代には「極めてあやふやな数字」に納得してくれた広告主も信用に足りる数字を提出できない雑誌媒体は、極力、利用しない方向に向かう事は明らかだろう。
確かに広告媒体としての雑誌の価値は「部数」だけで評価できる物ではないが、高い専門性、つまりは読者層が特定される専門雑誌だから非加盟で良いという訳ではないし、別系統の指標(具体的な効果指標)を新たに創設するにしても「実売部数」は最終的な評価に欠かせない要素である事は明白なのだから、まずは、比較的、開明的と信じる「IT系雑誌業界」から「公正な実売部数公開の全媒体に対する義務付け」を宣言して貰いたいと切に希望する。([ABC] が嫌いなら、信用できないなら、公正中立で、より完璧な別団体をサッサと作れば良い。)
実売部数の数倍などという大幅に懸け離れた「公称部数」を標榜する厚顔な出版社は、極めて悪質な組織的犯罪を行っているに等しい、という事を肝に銘じ、広告主から集団訴訟を起こされる前に考え直すべきだ。「広告主は騙す物ではない」と思うならば、その誠実さを表して欲しいと思う。「正直者がバカをみている」状況を雑誌業界が一丸となって変えなくては、雑誌広告、ひいては雑誌自体が本当に廃れてしまいます。
ちと、過激だったかな?